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平成20年度末に当時の(財)コンピュータ教育開発センター(CEC)により全国規模で高校情報科の実態調査が行われ、様々な課題が浮き彫りになった。本研究では、その後の状況を把握することを目的に、前回と同様な質問項目を含んだ全国アンケートを実施した。アンケートは全国の国公立高校および私立高校を対象に行われ、最終的に582校から回答を得ることができた。
指導教員の実態としては、情報科と他教科とを兼担する教員の割合が全体の60%未満で、前述のCECアンケート時と比べると減少したが、依然と兼担の教員の割合が高いことが明らかになった。情報科の学習内容を24個に分類し、それぞれについて、どの程度必要だと考えるか、どの程度重点を置いて指導しているか、どの程度自信を持って指導ができているかを質問した。この結果、「他者の権利と法制度の理解」、「情報社会におけるコミュニケーション技能」、「情報社会における安全性の理解と基本的なセキュリティ技能」など、情報社会に参画する態度に属する内容が、いずれの観点においても高い割合を示した。また、中学校の技術・家庭科で履修する学習内容8個について、その学力が十分であるかについて質問したところ、「著作権や発信した情報に対する責任を知り、情報モラルについて考えること」、「情報処理の手順を考え、簡単なプログラムが作成できること」については、60%以上の教員が不足していると回答した。
プログラミング教育の必要性につい質問したところ、約70%の教員が小中高のいずれかの課程で実施することが必要であると回答した。情報活用能力の定義について見直すべきかについて質問したところ、「この定義のままでよい」が77.1%、「この定義は見直すべき」が4.0%、「どちらともいえない」が18.9%であった。
これらの結果は、次期学習指導要領改定の基礎資料として重要な意味を持つと考えられる。
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