| 研究課題/領域番号 |
24501227
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| 研究機関 | 四天王寺大学 |
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研究代表者 |
坂本 暁美 四天王寺大学, 教育学部, 准教授 (60423224)
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| 研究分担者 |
田中 龍三 大阪教育大学, 教育学部, 教授 (60397792)
堀田 龍也 東北大学, 情報科学研究科, 教授 (50247508) [辞退]
深見 友紀子 京都女子大学, 公私立大学の部局等, 教授 (10283053) [辞退]
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| 研究期間 (年度) |
2012-04-01 – 2016-03-31
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| キーワード | デジタル教科書 / 音楽科 / 学力育成 / 協働的な学び / 可視化 |
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| 研究実績の概要 |
学校現場では、デジタル教科書や電子黒板などのICT（Information and Communication Technology）を活用した「分かりやすく深まる授業」の実現が推進されている。一方、学校現場では、ICTを効果的に活用して授業ができる教員はまだ少なく、急速な「教育の情報化」への対応が急務となっている。教員養成課程においては、情報化に対応した教育ができる人材をいかに育むかが喫緊の課題である。
先行研究により、学校の現場の教員には音楽の授業をすることに苦手意識や不安を持つ者が多いことがわかった。これは、教科の特性として、指導内容を教える際に、楽譜を見て歌ったり、リコーダーの模範演奏やピアノ伴奏をするという演奏技能が教員に求められることが一因となっている。また、音楽科教育では知識・技能の習得が主たる目的ではなく、音に含まれるものを自分なりに意味づけし、価値を見出す思考回路をつくることが目的である。そのため、音楽科の指導内容を学習者に理解させるためには、音楽理論の知識が必要であり、同時に、指導内容を理解させるための音楽活動を実施・評価できる能力も必要になる。音楽科で「分かりやすく深まる授業」を実現するためには、音楽科の学力を育成する音楽活動を実施できる能力が教員に求められるが、あらかじめ指導内容に沿った教材（音声、文字、画像、動画など）が含まれているデジタル教科書の具体的な活用方法を提案することにより教員の授業支援ツールになると考えた。
音楽科教育の本質に迫る、学校現場に即した汎用性のある研究成果を出すためには、実証研究を実施し、音楽科の学力育成に沿った指導案を具体的な形で提案する必要がある。そこで平成26年度は、中学校版音楽科デジタル教科書を活用して実証研究を実施した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
音楽科教育の本質に迫る、学校現場に即した汎用性のある研究成果を出すためには、実証研究を実施し、音楽科の学力育成に沿った指導案を具体的な形で提案する必要がある。そこで平成26年度は、その時点で唯一販売されていた中学校版音楽科デジタル教科書を活用して実証研究を実施した。具体的には、教員養成課程の学生がデジタル教科書をどのように活用し、その特性をどう捉えたかを分析することを通して、音楽科の授業展開に不安を感じる初任教師の授業支援ツールとしての可能性を明らかにした。デジタル教科書を活用した模擬授業を学生に実施させ、学生が感じたデジタル教科書の利点を分析した結果、音楽を教えることに不安を感じる教師にとって、楽曲理解や音楽活動に関わる資料があらかじめパッケージになっていることが大きな安心感につながり授業支援ツールになっていることが明らかになった。一方、デジタル教科書を活用することが「分かりやすく深まる授業」に必ずしも結びつけられていない、という課題も明らかになった。これらを改善するためには、デジタル教科書をどの場面でどのような活用をすることが効果的なのか、「考えの深まり」や「指導内容の理解」を促進するための活用の視点を持たせることの重要性が示唆された。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成27年度は、研究計画の最終年度を迎える。実証実践の人数を増やし、より詳細な基礎データを取得できることを目指す。
小学校版デジタル教科書（新版）が当初の発行予定より遅れて平成27年度4月に発行されたことにより、研究計画を変更して平成27年度に小学校での実証研究を実施する。具体的には、小学校での実践研究を実施し、音楽科教育の本質に迫る、学校現場に即した汎用性のある研究成果を出す。また、デジタル教科書を活用することでどのような音楽科の学力が育成されるか、教育効果と課題を考察する。そして、本研究の成果をまとめ、学会や専門誌に発表する。また、企業の助言をもとに広く学校現場に普及させる方法を検討し、配布物を作成する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
次年度使用額が生じた理由としては、当初予期し得なかった新版（小学校版デジタル教科書）が平成27年度に発行させることが研究遂行途中の平成26年度に判明したため、実証研究の研究計画の変更が必要になったことがあげられる。
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| 次年度使用額の使用計画 |
使用計画としては、実証研究に関わる機器の購入やデジタル教科書の購入、学会への参加のための旅費に使用すること、アンケート配付・回収のための謝金、作成した指導案を公開・配布するための費用として使用すること、などを計画している。
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