研究課題/領域番号 |
24501280
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研究機関 | 滋賀県立琵琶湖博物館 |
研究代表者 |
中野 正俊 滋賀県立琵琶湖博物館, 特別研究員 (40443460)
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研究分担者 |
神山 保 滋賀大学, 教育学部, 教授 (50195690)
糸乗 前 滋賀大学, 教育学部, 教授 (90324558)
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研究期間 (年度) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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キーワード | 博物館・学校連携 / 博物館・地域連携 / 防災・エネルギー教育 / 学習指導要領との整合 / 学校支援プログラム作成 |
研究実績の概要 |
これまでにも国内各地で防災ならびにエネルギー活用に関する教育は行われてきた。ただ、それらは学校あるいは地域や民間それぞれが単独で実施し、社会教育施設等が学校や地域と連携して実践する例はなかった。そのために、当該学校では連携実践がなされていても、他地域へ広めることはできなかった。そこで今回、博物館・学校・地域の3者が連携し、しかも学校の教育課程に位置づけた取り組みを進めることによって、複数の連携プログラムを開発でき、それらを汎用させることが可能となった。 例えば、小学校第4学年理科「水の変身」の学習では、沸騰して得られた水蒸気を羽根車に当て、そこから電気を得る実験を開発した。学習指導要領理科をもとに発展させ、火力発電の仕組みについても学習させることができた。また、第5学年の総合的な学習の時間「放射線を正しく知ろう」の学習では、放射線を必要以上に怖がる風潮が子どもたちにあったことを受け、少しでも改善しようと企画した。放射線測定器を活用し、身の回りには放射線があり生活を豊かにするためにあらゆる場面で使われていること、体への影響は軽微であることを学習させた。同じく「琵琶湖の岸辺を守るヨシ」の学習では、琵琶湖岸に植生するヨシを観察させるとともに、博物館内でヨシの護岸作用を学び、防災や減災に役立つことを学習させた。琵琶湖のヨシを用いて笛を作らせ、地域ボランティアと一緒に、自分たちが製作したヨシ笛で仲間と合奏し、ヨシに親しませることができた。 以上の実践は、全国のあらゆる学校や地域で活用できる。なぜなら、あくまでも学習指導要領に則り、子どもの実態に添いながら連携したからである。防災・エネルギー教育を博物館・学校・地域が連携する場合、それぞれの資源を組織的・体系的に活用することが大切である。ただ、総合の授業時数は指導要領改訂で3分の2へ減ったことにより、学習計画の質的な変換が求められる。
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