| 研究課題/領域番号 |
24510028
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| 研究機関 | 独立行政法人産業技術総合研究所 |
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研究代表者 |
兼保 直樹 独立行政法人産業技術総合研究所, 環境管理技術研究部門, 上級主任研究員 (00356809)
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| 研究分担者 |
野口 泉 地方独立行政法人北海道立総合研究機構, 環境保全部・地球・大気環境グループ, 研究主幹 (10442617)
秋山 雅行 地方独立行政法人北海道立総合研究機構, 環境保全部・環境保全部化学物質グループ, 研究主幹 (30442619)
松本 潔 山梨大学, 総合研究部, 准教授 (60373049)
山口 高志 地方独立行政法人北海道立総合研究機構, 環境保全部・地球・大気環境グループ, 研究主任 (90462316)
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| 研究期間 (年度) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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| キーワード | 元素状炭素 / 地表面沈着量 / 直接効果 / 森林火災 / 大気エアロゾル / 長距離輸送 / 年々変動 |
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| 研究実績の概要 |
地方自治体で酸性雨測定の際に前処理に使用されていた濾過メンブラン・フィルターに保持された元素状炭素を測定する手法を開発し、バックグラウンド地点（北海道利尻島）および都市域（札幌市）における過去のバルク（湿性＋乾性）沈着量レコードを復元した。利尻島でサンプルが採取されている1997～2001年、2008～2012年の期間について分析が終了し、札幌については一部欠測はあるものの1993～2012年までの分析結果が繋がった。
大都市である札幌と、きわめて人口密度の低い利尻での元素状炭素沈着量の差は予想外に小さく、多い年でも札幌は利尻の2倍程度である。また、年による変動が大きいが、そのパターンは両地点で類似している。すなわち、大気中から地表面に主として沈着を起こすメカニズム（湿性沈着）の支配要因（降水量などの気象要素）、および両地点への長距離輸送による到達量により沈着は支配されており、札幌で発生した都市起源の元素状炭素粒子がその場に沈着する量はあまり多くない。
2000年、2001年の年間沈着量が突出して大きく、特に2001年の利尻における月間沈着量に4～5月に顕著なピークが見られ、シベリア森林火災の影響を大きく受けたものと考えられる。2007年前後までの中国でのSO2排出量の増加に対応するような元素状炭素粒子沈着量の増加は利尻島・札幌では明確には認められず、北海道が位置する緯度帯での沈着に対する中国の経済発展の影響は限定的であると考えられた。
NASA GEOS-5モデルで計算された札幌相当の緯度経度での2002～2011年の年間沈着量平均値7.8 mg/m2/yと比較すると、札幌での年間沈着量である10～50mg/m2/yの値は、ベース値としては整合的であるが、現時点では年々変動までの再現には至っていない。
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