| 研究課題/領域番号 |
24510264
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 研究機関 | 独立行政法人海洋研究開発機構 |
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研究代表者 |
伍 培明 独立行政法人海洋研究開発機構, 地球環境変動領域, 主任研究員 (00360751)
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| 研究分担者 |
福富 慶樹 独立行政法人海洋研究開発機構, 地球環境変動領域, 主任研究員 (30392963)
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| 研究期間 (年度) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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| キーワード | 豪雨 / 赤道域季 節内変動 / インドシナ半島 / アジアモンスーン |
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| 研究概要 |
本年度は現地の地上気象観測データを収集し、インドシナ半島東岸での豪雨とENSO、MJOとの関連を調べた。また、気象庁長期再解析データ(Japan Reanalysis Data 25years: JRA25)を用い、夏季モンスーン末期と冬季モンスーン期において、熱帯擾乱の発生、発達及び伝播過程などの特徴を調べ、集中豪雨の発生に熱帯擾乱が及ぼす影響の研究を行った。
a. 北ベトナムのハノイを中心に、中部ベトナムのダナンを中心に、その周辺地域の過去の気象観測データを収集をした。現地気象観測データの収集と、衛星観測データ（QuikSCAT, GMS, TRMM）の解析を行い、インドシナ半島東岸での豪雨とENSO、MJOとの関連を調べ、日本気象学会 2012年度秋季大会などで研究成果の発表を行った。
b. 豪雨時の大気循環場の特徴の解析 気象庁長期再解析データの解析と前項で述べたQuikSCAT海上風観測データを併用して、豪雨発生時の大気循環場の特徴を明らかにした。
c. 熱帯擾乱の発生、発達及び伝播など特徴の解析を気象庁長期再解析データ(JRA25)を用い、冬季モンスーン季において西太平洋で発生する熱帯擾乱（赤道波動を含む）の特徴解析を行った。西進する熱帯擾乱の発生、発達及び伝播過程などの特徴を調べた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究では現地の地上、高層気象観測、衛星観測及び気象庁長期再解析データ(JRA25)を用い、MJOと低緯度で発生する熱帯擾乱、中緯度のアジアモンスーンの変動との相互作用に着眼し、赤道域季節内変動がインドシナ半島で集中豪雨の発生に果たす役割を明らかにすると共に、豪雨発生のメカニズムを解明することが本研究の目的である。
本年度は現地の地上気象観測データを収集し、インドシナ半島東岸での豪雨とENSO、MJOとの関連を調べた。また、気象庁長期再解析データ(Japan Reanalysis Data 25years: JRA25)を用い、夏季モンスーン末期と冬季モンスーン季において、熱帯擾乱の発生、発達及び伝播過程などの特徴を調べ、集中豪雨の発生に熱帯擾乱が及ぼす影響の研究を行った。日本気象学会 2012年度秋季大会などで研究成果の発表を行った。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成２４年度から行っている、現地気象観測データの解析、衛星観測データ（QuikSCAT, GMS, TRMM）の解析と、熱帯擾乱の発生、発達及び伝播過程などの特徴の解析などを継続して行うと共に、平成２５年度は、赤道域季節内変動（MJO）の変動がこの地域の豪雨に対する影響を中心に研究を行う。MJO が強まる場合とMJO がない場合の、この地域の大気循環場の特徴を調べ、MJO、熱帯擾乱と冬季モンスーンがそれぞれ豪雨の発生に果たしている役割を明らかにする。この地域は緯度が低く、地衡風平衡が成り立たないため、流線関数を用いて大気の流れを解析する。200hPa、850hPa流線関数および風平年偏差を算出し、MJOが大気循環に対する影響を詳しく調べ、この地域豪雨の発生にMJOが果たしている役割を明らかにする。
a. 赤道域季節内変動（MJO）の変動の解析 (担当： 伍、福富)熱帯の対流活動等に伴う大規模な発散・収束を知るため、赤道付近の200hPa速度ポテンシャルの時間変化を算出し、赤道域季節内変動（MJO）の変動を調べる。赤道域季節内変動を明らかにする。データの解析期間： （豪雨が発生した）2008年10月～11月。2010年10月～11月。
b. 赤道域季節内変動（MJO）が大気循環場に対する影響の解析 (担当： 伍)この地域は緯度が低く、地衡風平衡が成り立たないため、流線関数を用いて大気の流れを解析する。200hPa、850hPa流線関数および風平年偏差を算出し、MJOが大気循環に対する影響を詳しく調べ、この地域豪雨の発生にMJOが果たしている役割を明らかにする。データの解析期間： （豪雨が発生した）2008年10月～11月。2010年10月～11月
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| 次年度の研究費の使用計画 |
２５度の研究費の使用：
１．現地データ収集旅費 600千円；２．学会参加旅費 500千円；
３．消耗品費 400千円；４．論文投稿料 100千円
次年度使用金（583,030円）はベトナムなどに出張してデータを収集する予定だったが、電子メイルなど通信でデータを入手できた。
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