| 研究課題/領域番号 |
24520656
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| 研究機関 | 日本大学 |
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研究代表者 |
金子 利雄 日本大学, 薬学部, 教授 (20185929)
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| 研究分担者 |
竹内 典子 明治薬科大学, 薬学部, 教授 (20216857)
河野 円 明治大学, 公私立大学の部局等, 教授 (20328925)
堀内 正子 昭和薬科大学, 薬学部, 准教授 (70407576)
E・M Skier 東京薬科大学, 薬学部, 准教授 (90339101)
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| キーワード | 薬学英語 / 国際情報交換 / 日本薬学会 / UCSF |
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| 研究概要 |
平成２５年６月１６日(日)JACET-Kanto 7th Annual Convention(青山学院大学）にて、｢全国６年制薬学部・薬科大学における英語教育アンケート結果報告と問題提起」と題して金子利雄・竹内典子・堀内正子・Eric Skierの４名で口頭発表をおこなった。
平成２５年８月２０日～２７日の間、教材作成の材料となるAuthentic materials収集のため、臨床薬学教育のトップを走るUCSF（米国カリフォルニア州立サンフランシスコ大学）を訪問し、担当教員とのインタビューを録音し、関連教材をご紹介いただいた。
平成２５年１０月１３日(日)日本社会薬学会(昭和薬科大学）にて、｢薬学生と薬剤師の未来を拓く英語力」と題したシンポジウムの総合司会を堀内正子が行い、｢６年制薬学教育における(薬学)英語の現状と問題点―未来に向けて―」と題した内容の口頭発表を金子利雄が行った。
平成２５年１２月、The Asian EFL Journal Special Edition Volume 15, Issue 4, pp.355-364 ”English Education at Schools of Pharmacy in Japan: Meeting Curricular Needs Through Authentic ESP Materials"と題した投稿論文が掲載された。執筆者は、河野 円、Eric M. Skier,竹内典子、堀内正子、金子利雄である。
平成２６年３月３０日(日)、第１３４年会日本薬学会(熊本）にて、「UCSF見学から薬系英語教員が学んだこと：教材開発の視点から｣と題したポスター発表を行った。発表者は、堀内正子、金子利雄、竹内典子、河野 円、Eric M. Skierである。この発表の特筆すべき点は、異文化教育の必要性、コミュニケーション能力の養成、Authenic materialsや異文化に触れる機会の提供の必要性に触れた点である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
1: 当初の計画以上に進展している
理由
平成２４年度の全国薬科大学英語教育におけるアンケート調査、平成２５年度のUCSF大学訪問による国際研究者交流と国際情報交換により、日本の薬科系大学が抱えている問題点と薬学教育をリードしているUCSFを比較することにより、日本の薬学(英語)教育の方向性が明確になった。これらの成果から得られた情報、アイデアを、JACET、The Asian EFL Journal、日本社会薬学会、日本薬学会全国大会で発表できたことは、研究当初には到底想像できなかった進展である。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成２６年度は研究最終年度に当たり、研究成果として｢実用薬学英語｣教材の開発に着手する。編集方針として、（１）対象を６年制薬学部２，３年生とする。（２）全体を１６章とする。（３）専門性の高い語学能力を養うことを目的とし、改定モデル・コアカリキュラムのA～Gに沿った内容とし、薬剤師として求められる基本資質を高める学習効果が期待できるものにする。（４）各章の構成は、Introduction(日本語訳１５０字)、Reading(６００字程度）、傍注、Comprehension Questions(5問程度）、文法問題、Vocabulary (医療用語、略語、基本単位、数値、現象の英語表現）、Writing (医療現場の会話表現、自己紹介を含むメールや手紙の基本）、コラム記事(発展学習を促す内容）、Message to You (海外の薬学教育紹介や、海外で活躍している日本人薬剤師からのメッセージ）から成る。出版社は東京化学同人である。
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| 次年度の研究費の使用計画 |
当初予算にはサンフランシスコ大学訪問のための渡航費、滞在費、および薬学英語教材作成に必要な専門図書購入費が含まれていた。幸い、円高と割安の航空券、ホテル宿泊費だったため、次年度使用額が生じた。
次年度は研究の成果物として「実用薬学英語」（東京化学同人）を編集、出版することになる。したがって、出版に要する印刷費を主たる費用として東京化学同人にお支払する計画である。なお、科研費による刊行なので無印税とし、一切の利益を受けることはいたしません。
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