研究課題/領域番号 |
24520715
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研究機関 | 新潟経営大学 |
研究代表者 |
山本 淳子 新潟経営大学, 経営情報学部, 教授 (30372832)
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研究分担者 |
仲川 浩世 関西外国語大学短期大学部, 英米語学科, 准教授 (70571595)
鈴木 輝暁 新潟経営大学, 経営情報学部, 教授 (60584331) [辞退]
横山 泰 新潟経営大学, 経営情報学部, 准教授 (40454219)
東川 輝久 新潟経営大学, 経営情報学部, 講師 (70567601)
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研究期間 (年度) |
2012-04-01 – 2016-03-31
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キーワード | 小学校外国語活動 / ICT / 英語四技能 |
研究実績の概要 |
本研究の目的は以下の二つである。2020年に予定されている小学校での英語教科化に備え、外国語活動において、児童の英語四技能を効果的に伸ばせるように、小学校5,6年生に対してICTを活用したカリキュラム・教材開発を行うこと、また、また外国語活動において1つの目標である「国際理解」の理念のもと、同年代の子どもたちと英語を使って交流するという目的を持たせることで、話す・聞くに加え、読み書きへの動機づけを図ることである。 実践後に、これまでの活動についての自由記述を含めたアンケート調査と、映画を使って学んだ表現のアウトプットチェックを行った。自由記述を分析する際の方法として、テキストマイニング用のソフトウェアであるIBM SPSS Text Analytics for Surveys を用いたところ、文字指導について全体の7割の児童が肯定的な考えを持っていた。学んだ英語を思い出させるというアウトプットチェックを行い、偏差値で上位、中位、下位の三つのグループに分けたところ、三つのグループとも「読み書きすることでより英語を覚えられる」と考える児童が多く、成績との関連はないことがわかった。 また、タブレット端末を利用した小学生のための英語学習方法の概要および、実践結果を国際応用言語学会ブリスベン大会(AILA)及び平成26年度教育改革ICT戦略大会で発表した。 上記の実践内容は「小学校英語活動における文字指導の実践」(Media, English and Communication No.4)と、「小学校における外国語活動展開事例の検討」(関西外国語大学研究論集第101号)に記した。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
ICTを利用した外国語活動の実践は概ね順調に進展していると考える。現在、小学校外国語活動は教科ではなく「領域」であることから、実験群、統制群に分けて試験を行うといった実験を行うことはできないことから、効果の測定のために、アンケート調査の一環としてアウトプットチェックを行っている。ICTを利用した活動が、アウトプットチェックの結果にどう関係しているかという具体的な数値を出すことはできなかったが、文字指導の実践例と、その実践に対する児童の反応を提示することができたのではないかと考える。タブレット端末を使った実践においては、既存の無料アプリ(LINE)をいかに小学校で活用できるかについて研究を行っている。
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今後の研究の推進方策 |
小学校の外国語活動において、文字指導を効果的に導入するためには、ICTを取り入れたり、国際交流を行ったりすることが、一つの手段であることを、論文にまとめる。実践後のアンケートを児童・指導者両方にとり、本実践に対する両者の反応を、数値化・視覚化する。 対象となる実践参加者の数が少ないため、アンケート調査の他、面接調査を行い、質的・量的研究を組み合わせる。
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次年度使用額が生じた理由 |
実践を行う予定にしていた小学校の方針が変わり、実践が不可能となった。それに伴い実践の時期が先送りせざるを得ない状況となった。使用する資材や教材の購入についても、計画を見直すこととなったため。
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次年度使用額の使用計画 |
研究分担者の近隣の小学校で実践を行える見通しとなっている。新たな実践先となるため、実践にあたっての打ち合わせ、および教育実践準備のために、国内旅費が必要となる。また、前年度に使用する予定であったICT教育実践に関わる資材や教材を購入する。
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