研究課題/領域番号 |
24530314
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研究機関 | 青山学院大学 |
研究代表者 |
堀 健夫 青山学院大学, 経済学部, 准教授 (80547513)
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研究分担者 |
桃田 朗 筑波大学, システム情報工学研究科(系), 准教授 (30309512)
奴田原 健悟 専修大学, 経済学部, 准教授 (30553672)
盛本 圭一 明星大学, 経済学部, 助教 (50609815)
稲葉 大 関西大学, 経済学部, 准教授 (50611315)
鈴木 史馬 明星大学, 経済学部, 准教授 (60583325)
荒戸 寛樹 信州大学, 経済学部, 講師 (90583518)
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キーワード | マクロ経済学 / 経済政策 / 研究者交流 |
研究概要 |
経済理論・政策ワークショップを6回開催し、以下の11の報告がなされた。 "General equilibrium dynamics with naive and sophisticate hyperbolic consumers in an overlapping generations economy" 小島 健 氏(大阪大学大学院経済学研究科博士課程), "若年失業と経済成長" 三宅 伸治 氏(西南学院大学経済学部), "International Technology Diffusion and Macroeconomic Fluctuations" 岡田敏裕 氏(関西学院大学経済学部), "Optimality in a Stochastic OLG Model with Ambiguity" 大瀧英生氏(神奈川大学経済学部), "Entrepreneurship and Job Relatedness of Human Capital" 大山 睦氏(北海道大学大学院経済学研究科), "The Effect of Moving to a Territorial Tax System on Profit Repatriations: Evidence from Japan" 長谷川誠氏(政策研究大学院大学), "所得階層別データと株式収益率のクロスセクションによる消費資産価格モデルの検証" 青野幸平氏(京都産業大学経営学部), "An Analysis of Change in Wealth Distribution upon the Entrance of FDI Firms" チュラン・アン・ズーン氏(一橋大学大学院), "Characterizing Social Value of Information" 吉沢裕典氏(横浜国立大学大学院), "Bank Panics and Volatility of Asset Prices" 松岡多利思氏(首都大学東京), "An Ambiguity-Free Asset and Portfolio Inertia under Maxi-min Expected Utility" 浅野貴央氏(岡山大学)。いずれの報告でも活発な議論が交わされ、マクロ経済学以外の分野の研究者間の交流が行われた。 この他、2013年12月に京都大学にて「DSGE Conference 2013」の開催に関わった。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
現在のマクロ経済学は、景気循環理論、情報の経済学、経済成長理論など多岐にわたる。本研究プロジェクトでは、様々なバックグラウンドをもったマクロ経済学の研究者が共通の政策課題について議論し、マクロ経済学の諸理論をいかに応用していけばよいかを検討することを目的としている。2013年度は11名の研究者による報告がなされ活発な議論が行われた。報告の内容はマクロ経済学に限られず、decision theory や 企業の実証研究と多岐にわたっており、さまざまな分野の研究者間での交流の場となった。
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今後の研究の推進方策 |
現在のマクロ経済学は、景気循環理論、情報の経済学、経済成長理論など多岐にわたる。しかしながら、各分野間相互の情報共有は密接ではなかったため、分野ごとに考察可能な対象に限界がある。本研究プロジェクトでは、様々なバックグラウンドをもった研究者の意見交換を促進し、共通の政策課題について議論していくことである。 そのため昨年度に引き続き今年度も様々な研究者を招き研究会を開催していく。 また小規模ではあるが、カンファレンスを開催予定である。
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次年度の研究費の使用計画 |
2013年度はDSGEワークショップ担当者の奴田原健悟氏が海外(イギリス)への在外研究のため、DSGEワークショップを開催しなかった。そのため、DSGEワークショップの開催にかかる支出がなされなかったため次年度使用額が生じた。 2013年度に開催できなかったDSGEワークショップを2014年度は再開し開催費用として使用予定である。また小規模であるがカンファレンスを開催予定であり、その費用として使用予定である。
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