研究課題
日本で再生可能エネルギーの固定価格買取制度から3年が経過したが、日本以外でもかなりめまぐるしい政策の変遷が見られ、それに伴って、研究の範囲も広がり、かつ重要性が高まっている。まず、大きな枠組みとしては、1. 固定価格買取制度のEU、北米、および日本の国際比較は継続して行っている。一方で、2. スマートコミュニティ中心の地方自治体の再生可能エネルギー促進政策を重要な研究対象に加えた。実際にスマートコミュニティの多くはエネルギーインフラ中心の構造となっており、その構成要素として主力となっているのが再生可能エネルギーである。固定価格買取制度は次世代エネルギーネットワークを支援するスキームとしても重要な位置を占めている。26年度はこうした背景を考慮し、中央省庁や地方自治体などの政策形成の場におけるスマートコミュニティの動向にフォーカスし、固定価格買取制度とスマートコミュニティの関係性について分析を加えた。さて具体的な研究実績については、Paul Bacon and Christopher Hobson編『Human Security and Japan’s Triple Disaster』（Routledge）において「Climate Change and the Military Role in Humanitarian Assistance and Disaster Response」などを執筆し、ブリティッシュ・コロンビア大学において、持続可能性のための双方向センターのセミナー（「富山市と日本におけるレジリエンス・ ディビデンド」、2015年3月10日）、アジア研究所講演会（「日本における代替エネルギーの未来」、2015年3月11日）、地理学部セミナー（「3・11の台頭しつつある遺産：日本におけるレジリエントなスマートコミュニティ」、2015年3月26日）で講演を行っている。
すべて 2015 2014
すべて 雑誌論文 (10件) (うちオープンアクセス 9件) 学会発表 (3件) (うち招待講演 3件) 図書 (1件)
立教經濟學研究
巻: 68巻3号 ページ: 59-87
The Asia-Pacific Journal/Japan Focus
巻: Vol. 13, Issue. 1, No. 3 ページ: -
巻: Vol. 13, Issue. 5, No. 2 ページ: -
巻: 68巻1号 ページ: 59-89
巻: 68巻2号 ページ: 1-12
巻: Vol. 12, Issue 14, No. 1 ページ: -
巻: Vol. 11, Issue 24, No. 2 ページ: -
巻: Vol. 12, Issue 32, No. 2 ページ: -
巻: Vol. 12, Issue 35, No. 2 ページ: -
巻: Vol. 12, Issue 38, No. 2 ページ: -
