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平成26年度は、前年度までに整備した本研究のための諸データに加えて、さらに必要な関連データを追加的に整備し、本研究課題の日米企業の資本構成に関する実証研究をさらに次のように進めました。即ち、日米企業の資本構成とそれに伴ういくつかの事項を実証的に分析し、その成果を論文としてとりまとめ、公刊致しました。
より具体的には、米国企業の資本構成の問題を中心に据えながら、これを含む形での米国企業における財務比率の推移の実証的検証や、日米企業の資本構成の問題を核としつつ、日米企業の資金調達の全体的な状況に関する実証的検討を実施致しました。さらには、日本企業の資本構成の問題を中心に据えつつ、リーマンショックの前後の期間でのそれらの比較や、当該ショックの前後で日本企業の収益性がどのように時系列的に変化したのか、といった事項、さらには、リーマンショックの前後で日本企業の財務行動全般がどのように時系列的に変化したのか、といった問題を実証的に検討・考察致しました。
上記のような研究は、日米における実際の状況を現実のデータを用いて実証的に明らかにしている点や、上述のとおり、資本構成の問題を核としながら、それに付随あるいはそこから波及する複数の重要な問題を検討しているという点で意義深いと考えられます。
最終年度である平成26年度に、先述のように、本研究が広がりをみせるような成果が複数得られたことは非常に有意義であり、今後もこれを機会にさらに関連研究を発展させていきたく考えております。
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