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2014 年度 実施状況報告書

合理的・非合理的な学習効果を考慮した債券とCDS価格モデルの発展とその実証研究

研究課題

研究課題/領域番号 24530351
研究機関広島大学

研究代表者

小野 貞幸  広島大学, 社会(科)学研究科, 准教授 (80602002)

研究期間 (年度) 2012-04-01 – 2016-03-31
キーワード国債価格 / 学習効果 / 実証研究
研究実績の概要

(1)国債価格の学習効果に関する研究成果(Term Structure Dynamics in a Monetary Economy with Learning)を平成26年4月に米国ピッツバーグ市で開催されたEastern Finance Associationの第50回記念年次会議にて発表した。
(2)現行のモデルで理論上ノイズ項が時間変化する条件は使用できないことが判明し、国債価格の理論式を変更した。

(3)理論式変更前に実施した実証研究時よりさらに期間を長くした(1961:Q2から2014:Q4まで)アメリカ市場の実質国内総生産と通貨供給量(M2)のデータを用い、変更した国債価格の理論式に関する実証研究を再度行った。変更前の実証研究では経済ファンダメンタルズの1つとして鉱工業生産指数を用いたが、月次データであり観測値が多くなるという長所はあるが比較的ノイズが大きいと学会発表時に指摘され、代わりに実質国内総生産を用いた。実質国内総生産は四半期ごとに公表されるため観測値の数は減少するが、使用する期間で215の観測値があり9つのモデル・パラメーターを評価するには十分であるため変更した。全般的に実証結果に大きな相違はなかった。また、貨幣の流通速度(Velocity of Money)とモデルで評価される経済ファンダメンタルズに関する不確定さとの関連性について新たに実証研究を行った。結果として、これら2つの変数に負の相関関係が見られ、ミルトン・フリードマン (Milton Friedman)の主張を支持する結果となった。
(5)上に述べた変更と追加事項を考慮し論文(Term Structure Dynamics in a Monetary Economy with Learning)の改訂版を完成した。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

予想外にモデルを1部変更する必要があり、その確認・訂正に時間を費やした。

今後の研究の推進方策

社債価格とCDS保障料の理論式を再確認し、実証研究を行う。それらを論文にまとめ年度内に学会発表を行う。

次年度使用額が生じた理由

モデルの1部変更が必要になり、そのため当初予定していた研究成果を出す時間が足りず、学会発表、英文校正、実証のためのデータなどに使用予定であった額が残った。

次年度使用額の使用計画

主に学会発表、英文校正、実証のためのデータ、ソフトウエア(matlab, matlab toolbox)の保守などに使用する予定。

  • 研究成果

    (1件)

すべて 2014

すべて 学会発表 (1件)

  • [学会発表] Term Structure Dynamics in a Monetary Economy with Learning2014

    • 著者名/発表者名
      Sadayuki Ono
    • 学会等名
      Eastern Finance Association
    • 発表場所
      米国ピッツバーグ市
    • 年月日
      2014-04-11 – 2014-04-11

URL: 

公開日: 2016-05-27  

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