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日本の上場企業に関して、株価の情報効率性と株主構成、情報ディスクロージャーの関係について分析を行った。株価の情報効率性を測る指標は、以下の手順に従って作成した。まず、各企業の株価のリターンを、マーケット・ポートフォリオのリターンで回帰し、その残差を計算する。次に、この推計を行う過程で得られた決定係数をR2としたときに、log(R2/1-R2)として計算される指標を作成し、それを各企業の株価の情報効率性と定義する。そして、この指標を、企業固有の情報が株価に織り込まれる程度をとらえるものの一つとして分析に用いた。
他方で主な説明変数については、外国人株主の持ち株比率を用い、株式所有構造の違い、とりわけ外国人持ち株比率の違いが、株価の情報効率性に対して与える影響を分析した。その結果、まず、企業の情報開示度と株価の情報効率性の高さの間には一定の関係が見られることが確認された。すなわち、企業が情報開示の程度を高めるほど、企業固有の情報が株価に織り込まれる可能性が高いと考えられる。そしてここまでの分析結果によれば、外国人投資家の持株比率が高いほど、株価の情報効率性が高いことも明らかとなった。外国人投資家が相対的に対象企業に関する情報を保有するインセンティブの高い投資家であるとするならば、この結果は情報を保有する投資家（Informed trader）の株式保有比率が高いほど、株価の情報効率性も高まることを意味する。
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