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本研究の目的は、会計利益がなぜ投資家の意思決定に有用なのか、その理論的根拠を明らかにすることにある。会計利益の有用性を実証的に検証した結果は数多く示されているが、その理論的根拠については十分な検討は行われていない。本研究では、会計利益の特質の一つである自己創設のれんに着目し、それが利益の有用性に与える影響について、利益測定モデルを用いて考察した。その結果、会計利益における自己創設のれんの認識額とウィンドフォールの認識額とは異なることが示され、IASB概念フレームワークにおける利益概念と認識・測定の基準において矛盾点が含まれることが明らかにされた。
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