研究課題/領域番号 |
24530670
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研究種目 |
基盤研究(C)
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研究機関 | 早稲田大学 |
研究代表者 |
若林 幹夫 早稲田大学, 教育・総合科学学術院, 教授 (40230916)
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研究分担者 |
南後 由和 明治大学, 公私立大学の部局等, 講師 (10529712)
田中 大介 日本女子大学, 人間社会学部, 講師 (10609069)
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研究期間 (年度) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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キーワード | 都市 / 時間 / 空間 / 消費 / 情報 / 建築 / 交通 / ショッピングセンター |
研究概要 |
平成24年度は、平成21~23年度に実施した科学研究費補助金基盤研究(C)「消費空間を中心とする消費化・情報化時代の「都市の論理」の社会学的研究」から引き続いて、日本ショッピングセンター協会誌の記事内容の調査、ショッピングセンターとそれに先行する巨大商業施設の歴史の検討、関連書籍の収集と内容の分析を行った。その結果、都市における「センター」や「モール」の意味が流通産業と消費文化、生活様式、メディア状況等の歴史的な変容のなかで推移していったこと、ショッピングセンター・ショッピングモールは単なる流通空間ではなく、それらをエンタテインメントや文化イベントなどの時間消費型の場として編成する社会的・工学的・建築的な技術によって支えられていること、そうした事態はモータリゼーションや情報化、資本のネットワーク化、消費社会化といった全体社会レベルでの社会の構造的な変容のなかで理解すべきものであることなどが明らかになった。また、既存商店街やオフィス街のモール化の実態とその意味、消費者の生活感覚や空間感覚の変容の検討などから、ショッピングセンター・ショッピングモールは、それら施設に限定されない、現代消費社会や現代都市社会における時間と空間の生産・流通・消費と編成のメカニズムが集約的に投入されている場所であることが明かとなった。これらの研究成果は研究代表・研究分担者が論考を執筆し、その内容に関して外部の研究者も交えてくり返し検討され、平成25年夏には出版物として発表される予定である。また、ショッピングセンターを対象とする以外に、現代都市や現代郊外、建築の映像表象をめぐる資料収集、現代における「未来」の時間意識と表象を研究するための基礎調査、現代社会のモビリティとメディアの関係、博覧会とモールとの関係、現代都市の建築空間の比較などについての調査分析も進めている。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
平成21~23年度の科学研究費補助金基盤研究(C)の成果をひきついでのショッピングセンター・ショッピングモールを主対象とする現代都市社会の時間・空間の生産・流通・消費と編成の論理の調査研究は、データの分析と討論、論考執筆などを通じて大幅に前進し、ほぼ当初計画した通りに進展している。 また、都市や郊外に関する映像的な空間表象、「未来」をめぐる表象と意識、モビリティとメディア、博覧会とモール、都市建築の比較など、さらに対象を広げた調査分析も進めており、平成25年度の研究実施計画のための準備作業もおおむね順調に進展している。
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今後の研究の推進方策 |
平成25年度以降は初年度の研究成果をもとに、研究代表者と研究分担者でそれぞれ主要な研究対象を選択し、現代都市社会における空間・時間の生産・流通・消費・編成の諸相を多面的かつ重層的に明らかにすることに重点を置いて、研究を実施する。 研究代表者は都市空間をめぐる言説やイメージに表象された時間性と空間性について、特に「過去・現在・未来」という歴史的時間意識とその空間的表象を中心に研究を行うと共に、都市論の系譜の分析を通じて社会学的都市研究の基礎理論の検討も行う。 研究分担者のうち南後は、巨大商業施設の建築空間の比較分析や、有名建築家の設計した建築空間の分析を中心に、現代都市社会における空間・時間の生産・消費・流通・編成の多面性と差異、連続性について研究を行う方針である。 田中は、現代社会におけるモビリティの多様性の実態とそのイメージ・言説を対象として、現代都市における時間・空間体験とそこでの身体実践に焦点を合わせた研究を進める予定である。 研究メンバーによる定期的な研究会、発表した論考の検討会、ゲストスピーカーを呼んでの研究会などを通じて、こうした研究の進捗状況や成果を共有しつつ、現代都市社会における時間・空間の生産・流通・消費と編成の論理を多面的・多層的に明らかにしていく。
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次年度の研究費の使用計画 |
文献資料・映像資料等の購入に50万円程度、コンピュータやその周辺機器などの研究実施のための機材の購入に40万円程度、フィールドワークのための旅費に30万円程度、ゲストスピーカーへの謝金、データ整理のためのアルバイト謝金などの人件費に20万円程度を使用して、上記の研究を推進する計画である。
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