本研究では、退職勧奨者の再就職支援に対する筆記表現法の応用可能性の検証を目的とした。筆記表現法の効果については、大学新入生を対象に大学への不適応に対する予防的効果を検証した。 退職勧奨者に関する研究会を定期的に行い、失業状態の人々の実態把握が必須であることが明らかになった。失業状態の人々を対象に、失業に対する態度や求職行動、精神的健康の実態把握の調査を行った。大半の対象者が、過去3ヶ月間に求職を行っておらず、心身の健康や失業へのスティグマが、職業意欲や求職サポートと負の相関を示すことが明らかになった。退職勧奨者の再就職支援のためには、実態や求職活動についてさらに検証を進める必要がある。
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