| 研究課題/領域番号 |
24530865
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 研究機関 | 愛知教育大学 |
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研究代表者 |
鈴木 伸子 愛知教育大学, 教育学部, 准教授 (70387497)
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| 研究分担者 |
五十嵐 哲也 愛知教育大学, 教育学部, 准教授 (90458141)
坪井 裕子 人間環境大学, 人間環境学部, 教授 (40421268)
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| 研究期間 (年度) |
2012-04-01 – 2016-03-31
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| キーワード | 日本人児童 / 対人交渉能力発達支援 / 全国調査 / 国際比較 |
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| 研究概要 |
1)子どもの対人交渉能力に関するインタビュー調査：一般児童および要支援児童を対象に調査を行う。2012年度は調査材料を作成した。2013年度はデータ収集を行う予定である。
2)子どもの対人交渉能力と学校適応感に関する全国調査：2012年度は調査材料の検討および対人葛藤解決方略に関する新版質問紙作成を行った。また，調査協力校の調整を行った。2013年度中にデータを収集し解析を行う予定である。
3)対人交渉能力に関する日本とフィンランドの比較: 両国の対人交渉方略の比較研究として，小学4年生と中学2年生（日本児童約750名，フィンランド児童約200名）を対象に収集したデータを解析し，その一部を2012年７月の国際学校心理学会で発表した。両国の子どもたちが最良と考える対人葛藤解決の在り方には，社会や学校教育が期待する子どもの姿の相違が影響していることが示唆された。また8月には，フィンランドヘルシンキ市内において，中学校の終日詳細観察および子どもたちの対人葛藤場面における解決方略に関するインタビュー調査を実施した。結果の一部を2013年度の国際学会において発表する予定である。
4)小学校における対人交渉能力発達支援に関するプログラム開発：日本人児童の対人葛藤場面における解決方略の基礎研究として，小学生（4年・6年）と中学生（2年）計約1,100名を対象に収集したデータを解析し，発達特徴を論文にまとめ，学術研究誌に投稿した。また，このうち約600名のデータについて，子どもたちのQOL（Quality of Life）との関連性を検討し，結果の一部を2012年10月の日本学校心理学会において発表した。
これらの研究成果より，授業中の意見相違を巡る場面に着目した対人交渉能力発達支援プログラムの開発が日本人児童の学校適応を含めた心の健康支援において重要な意味を持つことが示唆された。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
1)子どもの対人交渉能力に関するインタビュー調査において，2012年度に実施を予定していた一般児童の調査は，調査協力校との相談・調整により2013年度に実施することになったが，それ以外はほぼ計画通りに進んでいる。
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| 今後の研究の推進方策 |
1)子どもの対人交渉能力に関するインタビュー調査：一般児童および要支援児童を対象とした調査は，分担者とデータ収集を行う。その際，一般児童のデータ収集に関しては，短期間に複数名の臨床心理専門家を配置して進める。
2)子どもの対人交渉能力と学校適応感に関する全国調査：2013年度中にデータを収集し解析を行う。
3)対人交渉能力に関する日本とフィンランドの比較：これまでの研究成果を論文としてまとめ，学術研究誌に投稿する。
4)小学校における対人交渉能力発達支援に関するプログラム開発：開発材料を充実させるため，上記のデータ収集・解析・論文作成を着実に進める。また，2012年10月の学校心理学会で発表した子どもの対人葛藤解決の在り方とQOLとの関連性について，論文作成し，学術研究誌に投稿する。
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| 次年度の研究費の使用計画 |
2012年度未使用額が生じた主な理由は次の2点である。下記 1)において2012年度に予定していた一般児童への調査を2013年度に行うことになった。また，2)において2012年度に予定していた質問紙印刷・製本費用や質問紙運搬等を2013年度に行うことになった。これらの変更を踏まえ，以下に2013年度の主な研究費使用計画を示す。
1)子どもの対人交渉能力に関するインタビュー調査：調査シートの印刷費用，一般児童のデータ収集における連携研究者を含めた臨床心理専門家に対する謝金。
2)子どもの対人交渉能力と学校適応感に関する全国調査：質問紙印刷・製本費用，標準テスト購入費用（調査材料として，標準化心理測定尺度を用いることになった），質問紙運搬費用，調査実施に係る旅費，調査紙発送準備および着便整理に係る謝金，データ入力費用。
3)対人交渉能力に関する日本とフィンランドの比較：国際学会（第15回欧州児童青年精神医学会議：ESCAP2013）での成果発表に係る参加費および渡航費
4)小学校における対人交渉能力発達支援に関するプログラム開発：心理臨床学会第32回大会（横浜市）および学校心理学会第15回大会（三重県）での成果発表に係る学会参加費および旅費。
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