| 研究課題/領域番号 |
24531064
|
|---|
| 研究機関 | 名古屋大学 |
|---|
研究代表者 |
服部 美奈 名古屋大学, 教育学研究科(研究院), 教授 (30298442)
|
|---|
| 研究分担者 |
西野 節男 名古屋大学, 教育学研究科(研究院), 教授 (10172678)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2012-04-01 – 2016-03-31
|
| キーワード | 国際情報交換 / インドネシア / マレーシア / イスラーム宗教指導者養成 / 宗教間融和 |
|---|
| 研究実績の概要 |
本研究は、イスラーム共同体の意思形成の思想的・精神的要となるイスラーム宗教指導者が現在の教育機構のなかでいかに養成されているのか、そしてイスラーム宗教指導者たちはイスラーム学の伝統を維持する一方で、多宗教間・多元的価値の共存に必要な宗教間融和をいかなる形で促進しているかを明らかにすることを第一の目的とする。そして、最終的には宗教間融和に果たす宗教指導者の役割に関する提言を行うことを第二の目的とする。
2014年度は主に２つの研究を実施した。第一に、継続してインドネシアを中心にイスラーム宗教指導者の現代的養成に関する分析を実施した。分析にあたってはイスラーム宗教指導者を輩出している教育機関やイスラーム組織、さらに当該社会に深い思想的影響を与えているイスラーム宗教指導者を選定した。分析項目・枠組みは以下の2点である。①イスラーム宗教指導者養成の歴史的分析と現状を分析する。②イスラーム宗教指導者の思想的特徴について、特に現代的要請である宗教間融和の観点から分析する。
第二に、比較対象としてヨーロッパ（オランダ、トルコ）におけるイスラーム宗教指導者養成に関する文献収集、および現地調査（トルコ）を行った。オランダを考察対象としたのは、西欧諸国に多くの移民を送り出してきたトルコ人ムスリムが、その移住先でイスラーム宗教指導者を生み出し、マイノリティ・ムスリムに影響を与えていることによる。またトルコ現地調査（10月末－11月実施）では、①宗務庁管轄のクルアーン学校、②教育省管轄のイマム・ハティプ高校、③ネクメティン・エルバカン大学神学部、④ギュレン運動関連機関等を訪問し、本課題に関する多くの知見を得た。
上記の研究の結果、イスラーム宗教指導者養成と宗教間融和への取り組みの地域的特質が明らかになった。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
当初の研究目的からみて3年目の研究は概ね達成されたが、今年度に予定していた国際シンポジウムの開催が次年度に持ち越された点で、「やや遅れている」と自己評価した。具体的には、イスラーム共同体の意思決定の思想的・精神的要となるイスラーム宗教指導者が現在の教育機構のなかでいかに養成されているのか、そしてイスラーム宗教指導者たちはイスラーム学の伝統を維持する一方で、多宗教間・多元的価値の共存に必要な宗教間融和をいかなる形で促進しているかに関して、インドネシアとトルコに関しては現地調査、ヨーロッパ（オランダ）に関しては資料収集・分析を行った。この点で研究は進展した。一方、予定していた国際シンポジウムの開催は招聘する研究者との調整で来年度に持ち越した方がより充実したものになると判断した。
|
| 今後の研究の推進方策 |
27年度は科研の最終年度として、①イスラーム宗教指導者の現代的養成と宗教間融和に関する国際シンポジウムを開催し、②これまでの研究成果および国際シンポジウムの成果を研究報告書として刊行することを主な研究活動とする。
①イスラーム宗教指導者の現代的養成と宗教間融和に関する国際シンポジウムの開催
本研究で国際比較の対象としている４か国（インドネシア、マレーシア、トルコ、オランダ）の研究者を招聘し、上記テーマに関する各国の現状と課題について議論する。招聘する研究者は各１名とし、開催時期は概ね11月とする。
②研究報告書の刊行
これまでの研究成果および国際シンポジウムの成果を研究報告書として刊行する。言語は英語、マレー語（インドネシア語、マレーシア語）、日本語とする。
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
26年度は、トルコ、インドネシア、マレーシア、オランダから研究者を招聘して、イスラーム宗教指導者の現代的養成と宗教間融和に関する国際シンポジウムを開催する予定であった。しかし、招聘する研究者の都合により、年度内の招聘が困難になった。そのため、今年度の補助金の未使用分を27年度に使用し、27年度に国際シンポジウムを開催する。
|
| 次年度使用額の使用計画 |
上述したように、27年度はトルコ、インドネシア、マレーシア、オランダから研究者を招聘し、イスラーム宗教指導者の現代的養成と宗教間融和に関する国際シンポジウムを開催する。未使用額は国際シンポジウム開催のための費用と成果報告書の作成にあてることとする。
|
