| 研究課題/領域番号 |
24531082
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| 研究機関 | 佛教大学 |
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研究代表者 |
原 清治 佛教大学, 教育学部, 教授 (20278469)
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| 研究分担者 |
山内 乾史 神戸大学, 大学教育推進機構, 教授 (20240070)
浅田 瞳 華頂短期大学, 幼児教育学科, 講師 (80454859)
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| 研究期間 (年度) |
2012-04-01 – 2016-03-31
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| キーワード | ネットいじめ |
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| 研究実績の概要 |
本研究ではネットいじめがどのような学校病理と関係しているのかを明らかにする研究である。本研究からは以下の知見を得ることができた。
１．ケータイの所有と利用頻度については、地域による有意差がみられる。暴力行為の割合やケータイゲーム機のプレイ率もケータイの質問と同様に地域差がみられ、ケータイの利用頻度およびケータイゲーム機のプレイ頻度と暴力行為には強い相関関係がみられる。
２．中学生に注目すると、ケータイやゲームの所有率、ネットいじめの発生率において、地域間の格差はほとんどないく、ネットいじめと相関関係にあるのは、「いじめられっ子」かどうかであり、「いじられキャラ」がネットいじめの被害であることが多い。また、都市部の中学校においては、「いじられキャラ」、「ケータイの所有開始時期」「小学校が荒れていた」などが、ネットいじめの要因になっている。
３．高校生の調査では、「ケータイの所有率」「所有開始時期」「ケータイに関するルールの有無」が高校階層によって有意差があり、学力中上位は中学時代に、学力下位は高校時にケータイに関するモラル教育が有効であることが明らかとなった。一方で学力下位は家庭でのルールがないケースが多く、学校での取り組みが重要となることが指摘できた。
４．ネットいじめの「発生率」は高校階層によってそれほどの違いは見られないが、その内容は大きく異なり、学力上位に個人情報や画像流出などの「さらし」が多く、学力下位ではブログやメールによる個人攻撃が多くなり、学力中位はネットいじめの被害内容が少なくなることが明らかとなった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
1: 当初の計画以上に進展している
理由
研究当初はネットいじめと暴力行為のみに注目して研究を進める予定であったが、研究を進めるにあたってネットいじめが学校の地域性（中学校）や階層（高等学校）による相違が明らかになってきたため、それらをもとに調査・分析・考察を深めた。
結果として中学校、高等学校ともにネットいじめが少ない学校、多い学校による違いがコミュニケーションや家庭でのネットルール、所有開始時期に相関すること、階層によるネットいじめの発生率の相違にはつながらないが、ネットいじめの内容には大きな違いが見られることを明らかにした。
詳細としては、学力上位校におけるネットいじめは「さらし」と呼ばれる間接的な誹謗中傷が多くを占め、それらに対して生徒自身も「ネットいじめはされるヤツの問題」と自己責任を求める声が多い。それに対し、学力中下位校のネットいじめは特定の個人に対して直接「キモイ、うざい」とメッセージを送る直接的ないじめが多いこと、ネットいじめは「自分たちで解決するには限界がある。大人なり、社会なりが何らかのルールを作らないと止まらない」と考える傾向があることを明らかにしている。
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| 今後の研究の推進方策 |
本研究ではネットいじめを受けた児童生徒に対して、その要因と対策を明らかにすることに研究の主眼を置いていた。今後は調査対象となる子どもの対象を広げ、京都だけではなく滋賀県内（大津市外）の子どもについて、ネットいじめの現状を明らかにし、子どもたちの実態を精緻に分析する予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
本研究は京都府および滋賀県における悉皆調査を目的としていた。
しかし、滋賀県大津市の全小中学校において、大津市いじめ防止対策推進課との共同研究として了承された。
したがって、調査予定であったアンケートの回収・入力に関する謝金および郵送費が大津市いじめプロジェクトにおいて計上されたため。
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| 次年度使用額の使用計画 |
アンケート調査の対象エリアを広げ、近畿圏におけるネットいじめの実態を把握するための検証データの総数を増やし、研究の実証性を高める予定である。
主に大阪府や滋賀県北部についてのサンプルを増やし、より精緻な分析を行う。
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