| 研究課題/領域番号 |
24531105
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| 研究機関 | 東京学芸大学 |
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研究代表者 |
高籔 学 東京学芸大学, 教育学部, 教授 (10259624)
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| 研究期間 (年度) |
2012-04-01 – 2016-03-31
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| キーワード | 金融教育 |
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| 研究実績の概要 |
１ 金融リテラシー測定テスト（アンケート形式）の、信頼性および妥当性について検証した。高校生の金融リテラーの測定が可能かどうか、同テストを用いて解析を行った。全国を５ブロックに分けて、各ブロックから２高を基準にし、テスト対象高校生を抽出した。
２ 上記と並行して中学生に対するリテラーを実施した。金融リテラーという視点では、高校生と中学生は、ほとんど力の差がないことが分かった。
３ 同テストの調査用データを、因子分析と共分散構造分析を行ない、データ解析の制度を向上させた。
４ 新しい学習指導要領に基づく中学校社会科及び高校公民科、現代社会、政治・経済の教科書の調査、研究を行った。
５ 新しい学習指導要領にも合致する、金融教育プログラム、カリキュラムのコアを策定した。
６ 報告書の原稿を完成させた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
金融リテラシーについて、５つの下位概念、すなわリテラシーの内容を想定していた。しかし、調査に基づき共分散構造分析を実施したところ、「働き方の理解」を含めた解析結果が捗々しくない。金融リテラシーに理解度テストの、各項目に課題があるのか、解析方法に問題があるのか、原因は不明であり、この点、さらなる研究が必要である。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成２７年度から２９年度までの、科学研究費基盤（C)に研究計画が採択された。この基金を活かして、継続して金融リテラシーの構成要素の解明と、金融リテラシーを測定する尺度の研究を行う。
金融リテラシー理解度テスト（調査票）の改良を行い、また解析モデルにも工夫を凝らすことにする。
調査対象を広げて、高校就学年齢に相当する生徒たちの能力を測定し、さらには、教育プログラムを策定していく。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
報告書等成果報告印刷物の印刷日程が、年度をまたいでしまったから。印刷製本会社の都合によるもの。研究の進捗に問題があったわけではない。
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| 次年度使用額の使用計画 |
平成２７年５月中に、支払いによる決済を完了させる。
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