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（１）金融リテラシーを測定する尺度を、４種類の下位概念から明らかにした。実際には検討した下位概念のうち、１つ（働き方の理解力）については有効ではないことが、アンケート式テストの実施から、明らかになった。
（２）平成２６年度まで、科学研究費を受けて、高校生の金融リテラシーを測定する尺度を検討したが、それの継続研究を実施して、より精度の高い能力尺度を検討することができた。実態調査の方法を確立し、AMOSを用いた分析方法についても、ほぼ確定した。
（３）考案した尺度により、高校生の金融リテラシーの実態を、ある程度検討することができたが、高等学校の種別や地域によって能力にばらつきがあることをわかり、この結果を踏まえて、次の発展的研究を実施するかを検討した。
（４）高等学校学習指導要領公民科の改定趣旨に沿った、金融教育カリキュラムの検討を行った。しかし、カリキュラムに沿った授業を実施することは、できなかった。
（５）研究成果を著作物として公開した。
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