| 研究課題/領域番号 |
24531115
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| 研究機関 | 三重大学 |
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研究代表者 |
松岡 守 三重大学, 教育学部, 教授 (90262980)
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| キーワード | ものづくり教育 / 技術教育 / 知財教育 / 中学校 / 技術・家庭科 / 国際研究者交流 / 中国 / 米国 |
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| 研究概要 |
平成25年度に計画した項目とその実績は以下のとおりである。
（１）改良活動に力点を置いた技術／知財教育手法の開発
・授業実施協力チームを対象とした研究会の開催：三重県内で中学生向けに行う合宿型のロボット作り「Jr.ロボコン2012 in三重」，及び中学生創造アイディアロボットコンテスト三重県大会の打ち合わせの機会に合わせて本研究に関する意見交換を行った。・改良活動に力点を置いた技術／知財教育手法の改良と授業実践：上記のJr.ロボコンin三重において省エネルギーに関して改良活動に力点を置いたロボット作りを実践いただいた。・上記授業実践結果の分析と改良案の検討・確認、まとめ、発表：上記の実践結果は環境・エネルギーに関する報告会で報告いただき，その上で次年度に実施する改良活動に力点を置いた授業実践のあり方について意見交換を行った。
（２）中国，米国の教育との比較・実践
・中国・米国で実施されている技術／知財教育手法の調査・整理（継続）：１２月に中国国内の協力中学校にて試行授業を行うに先立っての事前アンケートを実施，分析した。米国については，米国研究者とのメールによる意見交換，インターネット上の情報に加え，技術／知財教育に関する書籍をいくつか集積し，分析を進めた。・中国で実施する改良活動に力点を置いた技術／知財教育の改良と実践：日中で共通で実施できるように工夫した授業を１１月に日本国内の商業高校で実施した。授業に先立ち事前，授業後に事後アンケートを生徒向けに行い，その分析を行った。これに基づき中国でも試行授業を行う予定で，予定している中国国内の中学校に置いて事前アンケートを実施した。授業実践は平成２６年５月に実施予定である。・上記授業実践結果の分析と改良案の検討・確認、まとめ、発表：日本国内の商業高校で実施した試行授業と事前事後のアンケート結果について学会で発表した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
当初平成２４年度に実施予定であった「指導案づくりと実践」、「米国訪問調査」のうち，指導案づくりと実践を平成２５年度に行った。ただし，中国における実践は平成２６年５月に実施予定である。米国訪問調査は平成２５年度においては米国研究者とのメールによる意見交換，インターネット上の情報調査，及び米国の関連書籍の集積・調査に変えた。これは調査を進めた結果，米国における改良活動に力点を置いた技術／知財教育は学校現場よりも民間で提供している学校外での取り組みが大きな役割を果たしており，この情報はインターネット上，民間が発刊している書籍で情報が得られる一方，訪問調査対応については慎重であることによる。上記のほかに平成２５年度に予定していた以下の計画は上記の研究実績の概要で示したとおりほぼ予定どおり進展している。
（１） 改良活動に力点を置いた技術／知財教育手法の開発
・授業実施協力チームを対象とした研究会の開催・改良活動に力点を置いた技術／知財教育手法の改良と授業実践・上記授業実践結果の分析と改良案の検討・確認、まとめ、発表
（２）中国、米国の教育との比較・実践
・中国・米国で実施されている技術／知財教育手法の調査・整理（継続）・中国で実施する改良活動に力点を置いた技術／知財教育の改良と実践・上記授業実践結果の分析と改良案の検討・確認、まとめ、発表
以上のように，平成２４年で積み残した部分は回復し，平成２５年度実施予定であったものはほぼ予定どおりすすめていることから，「おおむね順調」と判断した。
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| 今後の研究の推進方策 |
当初計画どおり平成２５－２６年度に実施予定の以下の項目を実施し，最終年度として全体の研究をまとめる。
（１）改良活動に力点を置いた技術／知財教育手法の開発
・授業実施協力チームを対象とした研究会の開催・改良活動に力点を置いた技術／知財教育手法の改良と授業実践・上記授業実践結果の分析と改良案の検討・確認、まとめ、発表
（２）中国、米国の教育との比較・実践
・中国・米国で実施されている技術／知財教育手法の調査・整理（継続）・中国で実施する改良活動に力点を置いた技術／知財教育の改良と実践・上記授業実践結果の分析と改良案の検討・確認、まとめ、発表
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| 次年度の研究費の使用計画 |
次年度に使用する予定の研究費（直接経費）は201,778円である。これは次年度送りとした中国での実践に伴う教材材料費，および米国出張費である。
教材材料費については平成25年度実施分を追加して平成26年度実施分として計上する。平成26年度直接経費請求額（1,100,000円）と合わせ以下のように使用する計画である。教材材料費：626,778円，米国出張経費：375,000円，中国出張経費：300,000円
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