| 研究課題/領域番号 |
24531131
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| 研究機関 | 和歌山大学 |
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研究代表者 |
菅 道子 和歌山大学, 教育学部, 教授 (70314549)
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| 研究期間 (年度) |
2012-04-01 – 2016-03-31
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| キーワード | 1930～1940年代 / 絶対音感 / 和音感教育 / 簡易楽器 / マスメディア / 文化の大衆化 / 私的教育と公的教育 |
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| 研究実績の概要 |
平成26年度には1930～40年代の戦時体制の中で学校音楽は他の文化やメディアとの関わりの中で何を公的な教育＝正統性の付与された教育として位置づけられていったのか、その課題を検討していくために、次の３点を視点として研究を進めた。
（１）一つは絶対音感に基づいた和音感教育の小学校教育への取り入れである。これまで東京市の金富尋常小学校の酒田冨治訓導、本町尋常小学校の佐々木光徳訓導による絶対音感教育実践の試行、大阪府堺市視学佐藤吉五郎による第一幼稚園を中心とした幼児教育領域での実践化が国民学校芸能科音楽における音感教育導入の動因となったことを明らかにしてきた。それに対して、堺市の20校の尋常小学校で実践された和音感教育の実態解明は十分でなかった。そこで各小学校関係資料また堺市市議会録、新聞等の資料収集と分析を行い、カデンツ唱によって斉唱から合唱へと音響的拡大を示すことで「国民皆唱」を実現発展させ、学校音楽の存在を顕示していこうとする思惑が佐藤等にあったことを跡付けてているところである。
（２）もう一つは、映画、ラジオ放送等のメディアと学校音楽との接点を探ることである。当時のマスメディアが文化を大衆化する一方で、国民への思想教化において重要な役割をもっていたことに着目し、学校教育の中に取り入れられた映画、ラジオ放送の中で音楽がどのように扱われていったのか、実態把握のための資料収集を行っている。
（３）３つ目は、東京市を中心にした簡易楽器教育と絶対音感教育の実践者たちの相克から学校音楽の場における正統性の位置取りのためにどのような論争並びに実践が展開されたのか、その歴史的展開と特質を明らかにしようとするものである。簡易楽器教育と絶対音感教育が生まれた文化的、社会的状況の把握とともに音楽教育上の理論構成と実践像を探るため『学校音楽』、『教育音楽』他の関連雑誌記事の収集分析し、作業を進めている。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
本研究は、1930年代から1940年代にかけてのメディアの発達により展開した音楽文化の大衆化が、学校音楽文化の形成に何をもたらしたのか、またそれらは教育の担い手となる教師、また子どもたちの相互作用の中でいかに受容され、新しい文化として発信・創出されていったのか、そのプロセスと特質とを明らかにすることを目的とするものである。この目的を検証するために設定した課題4点のうち平成26年度は１.２.について前年度から継続して作業を行ている。
１．1930～40年代の学校音楽にかかわる雑誌・音楽メディア等の状況把握と教師の教育研究や学校音楽文化への影響について、特に学校教育に取り入れら映画教育、ラジオ放送について関係資料の収集と分析を継続して行なっている。研究経過を発表することができておらず、課題となっている。
２．1930～40年代において特徴的な音楽の指導内容について把握すること。これらについては主としてこの時代を代表する絶対音感を基調とした和音感教育、簡易楽器教育の出現とその展開については資料取集とともに分析を行ってきている。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後の研究としては、研究課題１．２．を引き続き実施するとともに、３．４．についても作業を進め、研究全体を総括したい。
３．1930～40年代の特徴的な教科外活動の音楽活動の状況把握と特質解明については、若干の資料収集をはじめた段階である。今後は、ブラスバンドや喇叭鼓隊の活動、学芸会などの状況握とともに戦時体制下にあって国家統制、思想教化の媒体としてどのように扱われ、またその中で音楽教育としてどのような実績を生み出していったのかということを探っていく予定である。
４. １．２．３．を踏まえて、マスメディアの発達によってもたらされた音楽文化の大衆化、思想教化の宣伝媒体としての音楽活用拡大は、学校音楽文化に何をもたらしたのか。またそれらとの接触の中で学校音楽は何を生み出していったのか、特質は何であったのかを研究の総括としてめとめていきたい。
研究成果については、学会発表、論文執筆とともに報告書を作成する予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
H26年度の予算執行では残額が発生した。これはH25年度5月～6月、11月～12月、H26年度2月に治療・療養を必要とする状態となり、調査出張、作業ができなかった部分があるためである。これらについてはH27年度の研究費の使用計画の中で再度計画し、執行する予定である。
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| 次年度使用額の使用計画 |
H27年度下記の予定で研究費を使用する。１）物品費については関係文献、雑誌資料、音源資料の収集のために使用する。２）旅費については、東京都、大阪府、大分県において簡易楽器指導、絶対音感教育、発声法指導、映画教育、ラジオ放送資料の収集とデータ化のために使用する。３）研究総括の冊子作成、複写ファイルなどの分繰り、パソコン関係の消耗品等に使用する。
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