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今年度は、本研究課題の最終年度に当たり、前年度までに実施した研究のリプリケーションとしての研究を行うと共に、研究成果の公表に向けた準備を進めた。
研究としては、前年度に引き続き、研究協力を得ている公立小学校の通常学級において、相互依存型集団随伴性を適用し、学級全体の児童に対する効果と発達障害のある児童への効果を検討した。その結果、学級全体の児童の行動変容が促されること、発達障害の児童においても、個別の支援が行わなくても、学級全体の支援のみで十分に行動改善する児童が存在することが示された。一方で、学級全体に対する相互依存型集団随伴性を適用した条件においても、行動変容が見られない発達障害児童が存在していた。これらの児童に関しては、個別的な支援が必要であった。
以上の結果については、本研究課題におけるすべての研究に共通する内容であった。
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