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2005/06年の豪雪以降、日本各地はしばしば局地的な大雪に見舞われており、今冬を含む2014/15年までの10冬中8冬がその傾向にあった。本研究では、このような局地的な豪雪をもたらすメカニズムを明らかにするため２つの課題を設定、課題１「近年の局地的豪雪の実態と、日本海上寒気変質過程の解明」では、ここ数年の大雪事例に着目しその実態と降雪特性をの理解を通じて、豪雪発生のメカニズムを解明し、課題２「豪雪事例の準リアルタイム解析システムの構築と試験運用」では、多機関が提供する気象関連データを準リアルタイム収集、データベース化して解析するデータ統合処理システムを構築を進めた。
課題１では、2013/14年2月の南岸低気圧による関東甲信地方を中心とした記録的大雪事例を解析対象として、米国NOAAのメソ気象モデルWRFを用いて大雪事例再現実験を初期・境界条件等を変えて実施、本事例の降雪動態を決定する因子を特定を目指した。ユーラシア大陸に蓄積された寒気が偏西風蛇行により極東方面に入りやすい状況に加え、北太平洋上で発達したブロッキング高気圧に伴う低気圧経路の偏向による寒気の南下を強めたことが示され、論文とし発表された。
課題２に関しては、オンラインデータ収集・データ統合処理解析システムの高スペック化を進め、大量のデータ処理が必要な数値実験をスムーズに実施できる環境を構築した。また気象庁の非静力学メソ気象モデルNHMの実装も完了し、米国のWRFとの比較実験が実施できる体制も構築した。モデルケースとして、同時にラジオゾンデ観測も実施されている新潟県の柏崎を中心とした局地的大雪事例（2013年2月）の数値実験を実施し、結果の検証の結果当該システムの妥当性を確認した。今後大雪事例発現時に準リアルタイムで事例解析が可能なシステムが整備され、今後有用に活用されていくものと期待される。
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