研究課題/領域番号 |
24560753
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研究種目 |
基盤研究(C)
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研究機関 | 首都大学東京 |
研究代表者 |
角田 誠 首都大学東京, 都市環境科学研究科, 教授 (10180035)
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研究期間 (年度) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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キーワード | 住宅改善 / 居住者 / リフォーム / 専門工事業者 / リフォーム業者 / 住宅地マネジメント |
研究概要 |
初年度は、住宅改修における住まい手及び作り手の実態を明らかにするために、以下の、アンケート・ヒアリング調査を行った。 ●住まい手の住宅改修要求調査 改修経験のある住まい手に対して、改修動機、改修工事業者を決定した理由等を明らかにした。自ら進んで改修行為を行う場合には、業者の決定には今までのつきあいなどの信頼関係が大きく左右し、さらに顔見知りの業者に依頼する場合が多く、工事技術の善し悪しやコストの大小が業者選定の決定要因ではないことを明らかにした。また、改修経験のない居住者に対して、行わない理由等を明らかにしたところ、住宅改修の必要性を感じないことが多く、さらに感じたとしても具体的なリフォームイメージがつかめないという、住宅改善に対するネガティブな意見が多く得られた。住まい手の複合的・総合的な住宅改修要求に求められているものは、費用や工期などの条件に加え、住みつなぐことで得られる具体的な利点を十分に理解できていない点に代表されるといえ、住宅地全体で考える暮らし方の改善を実現しうる住宅改修手法の仕組みを構築する必要がある。 ●作り手の保有技術調査 住宅改修業者に対して、住宅改修に資する構法をどの程度所有しているか、技術レベルについて実態を明らかにした。改修業者には、一般的な工務店から、住宅関連の専門工事業者、さらには近年増加しているリフォーム専門工事者があるが、それらが有する技術レベルを分類し、住まい手側の改修要求の大小との因果関係を明らかにした。さらに、ある部位に特化した改修技術のあり方、複合的な部分を対象にした改修技術のあり方を探ることで、改修実施者の組み合わせによる技術補完の可能性についても明らかにした。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
住民アンケートを行った住宅地がやや少なく、定量的な判断がし難い。 同様に、住宅改善主体(業者)の実態調査対象数が少ないため、得られた結果が説得性にやや劣る。
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今後の研究の推進方策 |
上述の調査対象数を増やすともに、調査範囲を関東一円レベルにまで拡大する。 次年度の研究推進方策としては、研究計画調書記載の通りに進める。
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次年度の研究費の使用計画 |
改修データベースに必要な項目を、より使用精度を高めるために多角的に捉える必要があり、そのために大量データを処理可能なデータサーバが必要になる。
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