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2014 年度 実施状況報告書

数100MeV級イオンマイクロビーム安定化のためのビームモニタの開発

研究課題

研究課題/領域番号 24561048
研究機関独立行政法人日本原子力研究開発機構

研究代表者

佐藤 隆博  独立行政法人日本原子力研究開発機構, 原子力科学研究部門 高崎量子応用研究所 放射線高度利用施設部, 研究副主幹 (10370404)

研究期間 (年度) 2012-04-01 – 2016-03-31
キーワードイオンマイクロビーム
研究実績の概要

平成25年度までの2年間で開発したビームモニタを、当初計画通り平成26年度に、原子力機構高崎量子応用研究所イオン照射研究施設の集束式高エネルギーマイクロビーム形成装置に設置し、フィードバックによるステアリング電磁石電源の自動制御システムを構築することによって、ビームの安定化を行う予定であった。しかし、研究代表者の本務において、平成26年3月~平成27年2月の期間、国外に長期出張する必要が生じ、自動制御システムの構築及び高エネルギーマイクロビームラインを用いた実験実施が困難であったため、当初の平成26年度までの3年計画を平成27年度までの4年間に延長した。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

4: 遅れている

理由

本課題は、集束式高エネルギーイオンマイクロビームの安定化に有用なビームモニタの開発が目的であり、その実証実験には原子力機構高崎量子研究所が保有する集束式高エネルギーマイクロビーム形成装置が必要不可欠である。しかし、研究代表者がその本務において平成26年度のほぼ全期間にわたって国外に長期出張する必要があったため、必要な実験が実施できず遅れが生じた。

今後の研究の推進方策

研究代表者の長期国外出張によって平成26年度に実施できなかった実験等を、平成27年度に行う予定である。ただし、本課題で最終的に得られるビームモニタの性能は、使用する撮像素子や制御コンピュータ等の性能に大きく依存するため、それらの機器性能の向上を考慮し、適宜購入物品等を変更する。

次年度使用額が生じた理由

本課題で必要な撮像素子や制御コンピュータ等は性能の進歩向上が著しい機器であり、実験等を実際に実施する時点で調達することが妥当である。研究者の長期国外出張により、実験等の実施は次年度となるため、次年度使用額が生じた。

次年度使用額の使用計画

フィードバックによるステアリング電磁石電源の自動制御システムの構築と、高エネルギーマイクロビームラインを用いた実証実験を、計画の通りに行うこととする。

  • 研究成果

    (1件)

すべて 2014

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件、 謝辞記載あり 1件)

  • [雑誌論文] Real-time single-ion hit position detecting system for cell irradiation2014

    • 著者名/発表者名
      Takahiro Satoh, Masahi Koka, Wataru Kada, Akihito Yokoyama, Tomihiro Kamiya
    • 雑誌名

      Nuclear Instruments and Methods in Physics Research B

      巻: 332 ページ: 242-244

    • DOI

      10.1016/j.nimb.2014.02.070

    • 査読あり / 謝辞記載あり

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公開日: 2016-05-27  

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