| 研究課題/領域番号 |
24590685
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| 研究機関 | 福井大学 |
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研究代表者 |
山村 修 福井大学, 医学部, 講師 (30436844)
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| 研究期間 (年度) |
2012-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 東日本大震災 / 深部静脈血栓症 / 仮設住宅 / 津波 / 下肢静脈エコー |
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| 研究実績の概要 |
本研究は，震災被災地において深部静脈血栓症（deep vein thrombus:以下DVT）の検出を目的とした下肢静脈エコーと血液凝固線溶機能検査を実施し，被災環境がエコー所見に及ぼす影響を検討する．平成26年度は過去2年に引き続き，11月1日-2日に宮城県亘理郡（亘理町，山元町）の仮設住宅地6ヶ所と保健センター１ヶ所で，検診を希望する被災者300名（男性63名，女性237名，年齢72.0±7.9歳）を対象に実施した．背景因子は高血圧54.8%，糖尿病14.0%，脂質異常症55.3%で，脂質異常症は24年度（29.6%），25年度（47.8%）と比較して有意に増加していた（p<0.0001）．DVTは10.0%（30名）に認め，24年度（4.2%），25年度（8.3%）より有意に増加していた（p<0.05）．D-dimer値は希望者95名で測定，1.0μg/ml以上の高値例は4.2%（4例）で，24年度（15.1%），25年度（5.2%）より減少していた．一方，NT proBNP値は希望者91名に実施，125pg/ml以上の高値例は49.5%（45例）で，24年度（44.1%），25年度（48.6%）とほぼ同率であった．
本年度の町別のDVT検出率は亘理町（13.8%）と山元町（8.8%）より高かった．平成25年度に本研究と同様の検診を実施した他地区と比較すると，岩手県大槌町（13.1%），釜石市（12.3%），陸前高田市（10.5%）であり，平成24年は三陸沿岸地区より低かったが，本年度はほぼ同等となった．上記の点を日本集団災害学会や日本栓子検出と治療学会，日本脳卒中学会で発表した．
一方，過去2年の検診結果を静脈拡張所見の有無で比較すると，拡張群ではDVTの存在と心疾患の既往歴が有意に多かった．下肢静脈の拡張所見はDVTや心疾患の予測因子になる可能性が示唆された．
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究は被災地環境や活動量が下肢静脈エコー所見に及ぼす影響や，DVT予防を目的とした保健活動の介入根拠となる指標を求める点にある．平成26年度も過去2年に引き続き亘理，山元の両町でDVT検診を実施し，2日間で300人に及ぶ被災者データを得た．DVTの検出頻度は25年度と同様に大型で交通の便の悪い仮設団地で多く検出される傾向があった．また新たに脂質データの入手にも成功し，亘理郡の仮設住宅で脂質異常症が増加していることを報告した．さらに平成26年度は過去2年のデータと比較して下肢静脈拡張所見に関する新たな検討を行った．次年度に学会発表と論文投稿を行う予定である．
以上より，本研究はおおむね順調に進展しているものと判断した．
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| 今後の研究の推進方策 |
平成27年度は4年間実施予定の被災地DVT検診の最終年に当たる．過去3年と同様，亘理郡2町において，2日間で300名前後の被災者データを得るべく，検診スタッフの募集と両町の行政スタッフに協力要請を行う．一方，過去3年のデータの解析を進め，本年度に追加すべき追加データの抽出に務める．現時点では運動指標に加え，うつ病の指標なども問診で取り入れる方向で検討を進めている．被災者は仮設住宅から復興住宅に移りつつあり，検診会場の選定が大きな課題である．保健センターや復興マンションなどを検診会場とすべく，交渉を続けている．両町からは昨年度と同規模の検診を実施できる見通しを得ている．
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| 次年度使用額が生じた理由 |
被災地におけるDVT検診のスタッフが予定より2名減ったため，使用額に差異が生じた．
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| 次年度使用額の使用計画 |
本年度も検診スタッフの旅費と，D-dimerやNT-proBNP検査試薬などの購入に用いる予定である．
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