研究課題/領域番号 |
24590823
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研究種目 |
基盤研究(C)
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研究機関 | 大阪医科大学 |
研究代表者 |
谷本 芳美 大阪医科大学, 医学部, 講師 (70411345)
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研究期間 (年度) |
2012-04-01 – 2016-03-31
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キーワード | 介護予防 / サルコペニア / 縦断研究 / 地域高齢者 |
研究概要 |
平成24年度は,高槻市内9か所にある街かどデイハウス利用者で調査の同意を得たもの約800人を対象に① 筋肉量(マルチ周波数体組成計MC-190,タニタ社)、筋力(握力)、 身体機能(通常歩行速度)、口腔内水分量 ② 生活機能や生活習慣、うつ、栄養および疾病に関する自記式質問紙調査を行った。 一方,高槻市民の65歳以上高齢者70,469人(平成23年度)を対象に、郵送による質問票で行う基本チェックリストの結果、介護認定を受けておらず、生活機能の低下がみられる者で、市が行う2次予防に係る事業(介護予防事業)に参加し、調査の同意を得た者も対象者とする研究計画であったが,高槻市は介護予防の2次予防事業を民間委託にて行うようになったこと、さらに、毎年委託業者を入札で決めるため、継続した対象者の追跡が困難になることから、対象者とはしないこととした。 計画通りに遂行できなくなった場合の対処方法として近隣の市町村をあたることを検討していたが、近隣の市町村は介護予防事業における2次予防事業よりも1次予防事業に重点をおき、基本チェックリストの施行を中止してしまった。これらのことから対象者は街かどデイハウス利用者のみとする予定。 さらに,予定していた研究計画に加え、介護予防を目的とした介入研究も開始した。加速度トレーニング機器を購入し(Power Plate),高槻市在住の約150名を対象に、加速度トレーニングの効果を判定する。調査方法は3か月、6か月のコホート研究とし、初回、3か月後、6か月後に① 筋肉量(マルチ周波数体組成計MC-190,タニタ社)、筋力(握力)、身体機能(通常歩行速度)、長坐位体前屈、骨密度 ② 生活機能や生活習慣、うつ、栄養および疾病に関する自記式質問紙調査を行う。現在進行中である。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
平成24年度は,高槻市内9か所にある街かどデイハウス利用者で調査の同意を得たもの約800人を対象に① 筋肉量(マルチ周波数体組成計MC-190,タニタ社)、筋力(握力)、 身体機能(通常歩行速度)、口腔内水分量 ② 生活機能や生活習慣、うつ、栄養および疾病に関する自記式質問紙調査を行った。 一方,高槻市民の65歳以上高齢者70,469人(平成23年度)を対象に、郵送による質問票で行う基本チェックリストの結果、介護認定を受けておらず、生活機能の低下がみられる者で、市が行う2次予防に係る事業(介護予防事業)に参加し、調査の同意を得た者も対象者とする研究計画であったが,高槻市は介護予防の2次予防事業を民間委託にて行うようになったこと、さらに、毎年委託業者を入札で決めるため、継続した対象者の追跡が困難になることから、対象者とはしないこととした。 計画通りに遂行できなくなった場合の対処方法として近隣の市町村をあたることを検討していたが、近隣の市町村は介護予防事業における2次予防事業よりも1次予防事業に重点をおき、基本チェックリストの施行を中止してしまった。これらのことから対象者は街かどデイハウス利用者のみとする予定。 以上の点をまとめると、研究の経過を時間軸でみると予定通り遂行しているが、対象者数からみると予定よりも少ない対象者数になってしまった。このことから達成度としては「おおむね順調に進展している」を選択した。
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今後の研究の推進方策 |
今後の研究の推進方策については、街かどデイハウス利用者で調査の同意を得たもの約800人に対し、平成25年から平成27年まで、毎年、生活機能の調査および転帰の確認(要介護移行や死亡の有無)を行っていく。そしてデータの集計および解析を行い、適宜学会や学会誌にて報告を行う。 また、平成24年2月より開始した、介護予防を目的とし、加速度トレーニング機器を用いた介入研究については、今後、3か月後および6か月後の調査を行う。調査内容は①測定項目: 筋肉量(マルチ周波数体組成計MC-190,タニタ社)、筋力(握力)、身体機能(通常歩行速度)、長坐位体前屈、骨密度 ② 自記式質問紙調査内容:生活機能や生活習慣、うつ、栄養および疾病。その後、データ集計および解析を行い、研究結果を学会や学会誌にて報告する。
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次年度の研究費の使用計画 |
今年度は65歳以上の高槻市市民で,市が行う2次予防に係る事業(介護予防事業)に参加する者も対象者とする予定であったが,実際には対象者にはならなかった。また,当初予定していなかった介入研究を行うための機器を購入した。これらの差額が今年度未使用額となり,次年度に繰り越す。次年度以降の研究費は今年度未使用額を含めて介入研究の人件費,調査のデータ入力費,研究結果の報告および学会誌に報告する際の投稿費,英文校正費等に使用する予定。
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