研究課題/領域番号 |
24590901
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研究種目 |
基盤研究(C)
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研究機関 | 東邦大学 |
研究代表者 |
鷲澤 尚宏 東邦大学, 医学部, 准教授 (10297707)
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研究分担者 |
大嶋 陽幸 東邦大学, 医学部, 助教 (00424705)
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研究期間 (年度) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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キーワード | 嚥下障害 / 経皮内視鏡的胃瘻造設術 / 嚥下訓練 |
研究概要 |
経皮内視鏡的胃瘻造設(PEG)時、同時に行う簡易嚥下内視鏡検査(Endoscopic swallowing study and gastrostomy 以下ESSGと略記) は、すでに、その有効性が示されたが、リハビリテーションの効果が現れやすい症例抽出のために、内視鏡で観察する必須の項目を決定するのが本研究の目的である。1年目である、2012年度はESSGの項目と経口摂取内容、状況、日常生活自立度の臨床経過項目の関連性を単変量、多変量解析し、影響する因子の大きさによって2年目のESSG評価に用いる点数配分を決定するのが計画である。対象症例は摂食嚥下機能障害に陥っている脳血管障害症例が対象で、胃壁腹壁固定法が無理なく行える面積を持って胃壁と腹壁が密着する症例で、経鼻内視鏡検査で行う症例を対象と設定したが、試験食を用いずに内視鏡所見と内視鏡先端での刺激テストのみで分類した。全く機能が認められない場合を除いて、可能な範囲で直接訓練、間接訓練を計画し、半年間の臨床経過を調査した。 調査項目1,経口摂取状況:嚥下食ピラミッドのL1、L2(嚥下訓練食、ユニバーサルデザインフードの4)から嚥下食ピラミッドのL3(嚥下食、ユニバーサルデザインフードの3)に移行可能であった時期をPEG日からの日数で評価した。調査項目2、全身の活動性:日常生活自立度(寝たきり度)で判定し、ランクJを3点、ランクAを2点、ランクBを1点、ランクCを0点した。 本実験の方法としては経鼻内視鏡で検査に用いるテストペーストの作成が必要であるため、インジゴカルミン、水、スルーキングTMを一定の割合で混合し、内視鏡かテストで適当な色と粘度に調整することを検討し、次年度に研究の方法を確立した。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
内視鏡検査に用いる試験食の作成に時間がかかったため、本実験のデータが得られなかったが、年度末に作成可能となったため、次年度の研究には導入可能な状況である。
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今後の研究の推進方策 |
本年度で確立したテストペーストを用いて30例を予定対象としたESSGの評価と臨床的な評価によるリハビリテーション計画を行う。調査項目1,経口摂取状況:嚥下食ピラミッドのL1、L2から嚥下食ピラミッドのL3に移行可能であった時期をPEG日からの日数で評価する。調査項目2、全身の活動性:日常生活自立度(寝たきり度)で判定し、ランクJを3点、ランクAを2点、ランクBを1点、ランクCを0点する。ESSGの項目と臨床経過項目の関連性を単変量、多変量解析し、影響する因子の大きさによって2年目のESSG評価に用いる点数配分を決定、色素が食道へ運ばれるか否かを確認する。その後の臨床経過調査を行う。項目1,経口摂取状況:嚥下食ピラミッドのL1、L2から嚥下食ピラミッドのL33)に移行可能であった時期をPEG日からの日数で評価する。項目2、全身の活動性:日常生活自立度(寝たきり度)で判定し、ランクJを3点、ランクAを2点、ランクBを1点、ランクCを0点する。分析1ESSGの項目と臨床経過項目の相関性を分析する。リハビリテーションの方法は、A,1か月に1回以上、専門家の指導に基づいたリハビリテーションのプランニングが行われた症例とB,1か月に1回未満、指導を受けて、現場のスタッフ、または家族が独自のプランニングを行いリハビリテーションが行われた症例、C,半年間で1回だけ指導を受けて、現場のスタッフ、または家族が独自のプランニングを行いリハビリテーションが行われた症例、D,まったく指導を受けずに現場のスタッフ、または家族が独自のプランニングを行いリハビリテーションが行われた症例、E, リハビリテーションが行われていない症例に分け、ESSGの結果と臨床経過に上記A~Eのリハビリテーション環境が影響したか否かをそれぞれの群別相関係数の評価で分析する。
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次年度の研究費の使用計画 |
24年度は現在までの達成度で述べたように、計画に若干の遅れが生じ、実験に使用する予定であった消耗品等に対し、未使用額が発生した。そのため、25年度はこの未使用額とあわせ、検査試薬の購入にあてる予定である。機能障害の判定とリハビリテーションの過程におけるストレスを定量化するため、尿中酸化ストレスマーカー8OHdGを測定する。この検査試薬を購入する予定である。また、学会での発表と情報収集が増加するため、その費用に充てる予定である。
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