| 研究課題/領域番号 |
24591867
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
田村 純人 東京大学, 医学部附属病院, 講師 (30401053)
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| 研究分担者 |
菅原 寧彦 東京大学, 医学部附属病院, 准教授 (90313155)
山敷 宣代 国際医療福祉大学, 保健医療学部, 講師 (90420215)
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| 研究期間 (年度) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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| キーワード | 移植 / 肝移植 / 脳死 / 生体 / 劇症肝炎 / 肝細胞癌 / Ｃ型肝炎 / 胆汁鬱滞性肝硬変 |
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| 研究概要 |
脳死下の提供による移植施行の時間的予測は得られず、待機中死亡は深刻な問題であることに変化はない。そして、健康な生体に侵襲を加えざるを得ない生体肝移植が依然として時間的予測は正確に得られる手段であることにも変わりはない。本研究の目的は、国民の理解と信頼の下に肝移植医療が発展するために、現在までの経験症例を基に、客観的な尺度を用いて最適な脳死肝移植待機、生体肝移植の施行の選択肢を示すことのできる指針を提案すること、である。
平成２４年度～２６年度の３年間での進展を念頭に、研究には大きく三段階を設けた。１．当施設の肝移植症例の解析：当施設に於いて施行した肝移植患者の生存率、移植片生着率解析、原病の再発率に加え、時系列解析を行う。２．得られた知見を生体肝移植ならびに脳死肝移植の別に整理の上比較検討し特に生存利益に主眼を置いた考察を加え、治療選択指針の原案を作成する。３．当施設の解析で得られた治療選択指針の原案を、本邦の生体肝移植症例ならびに脳死肝移植症例の全国データに適用した解析を行い、妥当性を評価する。
平成２４年度は、主に１．の段階において、劇症肝炎、Ｃ型肝炎、肝細胞癌、胆汁鬱滞性肝硬変を来たす疾患、の４疾患領域を対象に解析を行った。以下、年度内の研究実績の概要を記す。劇症肝炎：当科の成績に全国集計データを併せ、本邦の劇症肝炎に対する肝移植の成績を英文論文として発表した。Ｃ型肝炎肝硬変：当科の経験と本邦の現状を英文論文として発表した。肝細胞癌：当科の経験と本邦の現状について論文を投稿中である。胆汁鬱滞性肝硬変について：全国的なGenome-wide association studyに参加し、日本人における重要な遺伝的背景の解析に寄与しえた。また、成果が英文論文として発表された。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
本研究を立案していた段階での予想と異なり、脳死下提供が伸び悩んでいる。平成２２年度の改正脳死法案の施行に伴い、脳死下の提供は増加すると考えられ、生体移植の停滞も相俟って大きな期待が寄せられた。事実、米国の年間６０００例超には遠く及ばないものの、脳死下肝移植は年間平均５例程度であったものが、ようやく、年間４０例程度に増加した。しかし、残念ながら、欧米諸国はもとより、年間３６０例以上脳死下肝移植を施行している隣国韓国に大きく後塵を拝している現状に変わりはなく、常時日本臓器移植ネットワークの待機リストには４００人以上の待機患者がリストアップされている。
現状では改正以前と同様、本質的に劇症肝炎以外の症例に臓器が提供される機会は皆無であり、解析データ蓄積のために症例の収集を継続する必要があるといえる。また、肝移植は本来、周術期合併症等で失う症例もあり、生存解析で様々な因子を得るきっかけとなるが、当科の１８例の経験では、生体肝移植の経験が有効であるためか、いまだ一例も失っておらず（５年生存率１００％）、予後解析自体を施行する時期に至っていない状態である。
脳死移植と生体移植の比較解析により、意義ある指針を見出すには、今後の経験のさらなる蓄積が必要である。
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| 今後の研究の推進方策 |
上記のように症例蓄積は脳死下ドナーの増加という社会的な要因に期待せざるを得ない部分があるものの、徐々に改善し得る余地は認められ、また、学会並びに施設間の協力体制も機能しているため、今後の研究の推進方策に関して当初の計画より現時点での大きな変更の必要はないと考える。
今年度は当初の研究計画に従い、当施設の肝移植症例を対象に様々な予後因子の解析を新たな症例の蓄積と共に継続し、さらに、得られた知見を生体肝移植ならびに脳死肝移植の別に整理の上、比較検討し、特に生存利益に主眼を置いた考察を加えることを目標とする。
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| 次年度の研究費の使用計画 |
昨年度に続き、研究成果の英文論文化、権威ある国内外学会での発表ならびに情報交換に積極的に取り組む予定である。当施設の成果が注目を浴びた結果、研究当初より招待を含めた学会参加費用は膨らむ傾向があるものの、単一施設に依らない研究課題であるため、より良い成果を得るためにはやむを得ないと考える。これに従い、海外出張費用も併せ、学会参加・旅費、ならびに通信・情報処理費用は７０万円程度を見込む。
一方、人件費・謝金、英文校正費用等は能力の高い研究スタッフの努力により削減に成功しており、当初の必要額を下回ると考える。また、物品費用については、研究グループ内での節約、共有化に努め、相応の負担で対応が可能であると予想するものの、統計解析ソフトウェアの更新が有用であるかを検討し、場合によっては重点的な配分を考慮する必要があると考え、２０万円程度を見込む。
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