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近年の救急医療の課題として、いわゆる「たらいまわし」、すなわち救急不応需についての検討を行った。救急不応需は救急医療需要と救急医療供給の不均衡が原因と考えられた。この不均衡は都市化によって顕著になることが示された。都市では医療資源は豊富でありながら、需要が一般外来から救急外来にシフトしており、受療行動の多様化がその原因と考察された。受療行動の変化に伴って救急医療需要が不適切に増加する影響は、限りある資源である救急車の運用に影響をきたすことが考えられた。時間当たりの救急車要請件数の増加は救急車がその現場に到着するまでの時間の延長をきたすことを簡単な数式で表すことが可能であった。これにより、不適正利用が市民に対する救急医療サービスの質の低下をきたすことを明確化することができた。よって、受療行動に対する明確なメッセージを市民に発する必要性が示されたと考えられる。
一方、入院を要する救急患者に対応するためには、病床の確保が必要である。救急患者の入院医療は日本救急医学会専門医指定施設がほぼ半数を受け持っていることが明らかになったが、これらの多くが様々な医療資源を持つ規模の大きな病院群である。規模の大きな病院群は予定入院患者で病床を運用するために、救急患者に利用可能な病床に制約があることが示され、これが不応需の原因の一つと考えられた。現行医療制度下では経営上、病床を高密度で運用する必要があることが問題点としてあげられた。
また、不応需の原因には、救急担当医師の裁量が影響することも考慮された。このため、救急患者の応需に個人差があるか否かを救急科専門医間で比較すると、専門医の応需容量と不応需発生に個人差があることが示された。したがって、応需側の救急医のこれらの平均化も必要と考えられた。
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