| 研究課題/領域番号 |
24593235
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| 研究機関 | 県立広島大学 |
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研究代表者 |
日高 陵好 県立広島大学, 保健福祉学部, 准教授 (90348095)
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| 研究分担者 |
矢野 美紀 県立広島大学, 保健福祉学部, 准教授 (80347624)
伊藤 良子 県立広島大学, 保健福祉学部, 助手 (70594430)
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| 研究期間 (年度) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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| キーワード | 災害 / 周産期 / リスクマネジメント / マニュアル |
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| 研究実績の概要 |
災害時の周産期リスクマネジメントを強化するために、モデルマニュアルを提案できるように3年間の計画（平成24年～26年）で本研究を行った。平成24年度は、東日本大震災で被災した産科病院の産科師長やスタッフから当時の経験に関するインタビューとアンケート調査を行った。また災害に詳しい関係者からの聞き取り調査も行った。平成25年度は、東日本大震災時に妊産婦であった方々をリクルートして、当時の行動や思いをインタビュー調査した。平成26年度は関係すると思われる文献や資料からのデータを収集・分析した。文献からの結果から、震災では妊産婦に対する救急体制がとられ施設間で搬送や相互援助を行っていた。しかし、正常な妊婦や、中、長期の妊産婦への支援については今後検討の余地がある。
災害時の産科病院の調査からわかった結果は、第14回日本災害看護学会と第2回世界看護科学学会にて発表した。妊産婦のインタビュー結果の1部は、第45回日本看護学会（看護管理）にて発表した。
以下、調査データからわかった大枠を示す。①病院が組織として事前の災害対策を十分に行っていることが重要。②周産期に特化したマニュアルが必要である。③周産期の管理者は全体の管理と同時にスタッフの個別性を重視した配置等が求められていた。④スタッフは被災者でもありながら強い使命感で看護の役割を果たしていた。⑤妊産褥婦は、限られた資源の中、スタッフへの感謝の気持ちがあった。またこの子を守るのは自分だという強い意識で辛い状況を乗り越えていた。⑥阪神・淡路大震災からの知見が生かされていた部分と妊産婦が守られていない状況も明らかとなった。
災害時に周産期はどうあったらよいのか。どう母子を守っていけるのかについて具体的に3年間のまとめを平成27年度に論文等として報告していく予定である。その中で、モデルマニュアル（ガイドライン的な提言）を行う。
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