| 研究課題/領域番号 |
24593256
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 研究機関 | 東京工科大学 |
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研究代表者 |
遠藤 順子 東京工科大学, 医療保健学部, 助教 (50433610)
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| 研究分担者 |
澁谷 恵子 東京工科大学, 医療保健学部, 教授 (50438074)
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| 研究期間 (年度) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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| キーワード | 看護基礎教育 / 模擬患者 / 教育プログラム |
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| 研究概要 |
平成24年度は、模擬患者（以下、SP)を活用した教育方法の学習プログラムを構築する基礎資料を得るため、下記の調査研究を実施し、本研究目的の一つであるSPを活用した看護基礎教育方法の様相を把握した。
１．SPを活用した教育実践を行っている教育機関（大学・短期大学）の教員を対象とする「模擬患者を活用した看護教育に関する実態調査」。
２．SPを活用した教育実践を行っている教育機関（大学・短期大学）の学生を対象とする「模擬患者を活用した看護教育に関する実態調査」。
３．看護教育にSPとして活動しているSPを対象とする「模擬患者を活用した看護教育に関する実態調査」。
上記の３つの調査研究結果は、84教育機関（73大学、11短期大学、不明3）の教員87名、8教育機関（7大学、1短期大学）の624名の学生、119名のSPを対象にした先行研究による報告のない全国規模の調査によるものであり、これらは、現在の日本におけるSPを活用した看護教育の現状を示している。したがって、本研究から得られたデータは今後SPを活用した学習プログラムの内容を検討していくうえでの信憑性の高いデータであり、教育プログラム構築のため貴重な資料となり得ると考える。
また、平成24年度基礎看護技術教育におけるSPを活用した基礎看護技術教育の実践と評価を行い、SPを活用した教育プログラムの開発を図る前段階として、過去12年間（1999年～2010年）にわたるSPを活用した教育の文献レビューを行い、現在、日本の看護教育で実践されているSP参加型教育方法の特徴、効果、課題と比較・検討し、SPを活用した教育方法の学習プログラム草案の基礎資料を得た。なお、平成24年度の研究成果については、平成25年度開催の日本看護協会学術集会 看護教育および日本看護科学学会にて発表予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
平成24年度は、模擬患者（以下、SP)を活用した教育方法の学習プログラムを構築する基礎資料を得るため、SPを活用した看護基礎教育方法の様相を把握することを目的とした。
このために、全国の84教育機関（73大学、11短期大学）の教員87名、8教育機関（7大学、1短期大学）の624名の学生、119名のSPの研究協力を得て３つの「模擬患者を活用した看護教育に関する実態調査」を実施し、現在の日本におけるSPを活用した看護教育実践の実態を把握するデータを収集することができた。これらは、今後SPを活用した学習プログラムの内容を検討していくうえでの貴重な資料となり得ると考える。
調査協力者に関しては、教育機関、学生、SPにおいて研究計画段階で想定した対象者数を下回る結果となったが、先行研究されていない全国規模調査による結果であり、今後の学習プログラム構築を検討するうえで信憑性が高いデータであると考える。
以上から、おおむね順調に研究が進展していると判断する。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成25年度は、下記の通りSPを活用した教育プログラムの草案作成・実施、評価を行う。
１．教育プログラムの草案は、下記の資料を基に遠藤が原案を作成し、その後、研究分担者：渋谷とともに検討する。１）平成24年度「模擬患者を活用した看護教育に関する実態調査」結果。２）平成24年度本学におけるSPを活用した看護教育活動の評価。３）過去12年間（1999年～2010年）のSPを活用した看護教育の文献レビュー結果。
２．教育プログラム草案の実施は、遠藤の担当授業における基礎看護技術演習にて行う。
３．教育プログラム草案の評価は、学生を対象にした平成24年度「模擬患者を活用した看護教育に関する実態調査」結果および平成24年度本学におけるSPを活用した看護教育活動の評価の一部を参考にした質問紙調査を実施する。質問紙調査に関しては、調査対象者へ研究目的・方法・個人情報の保護について口頭および文書にて説明を行い、同意を得たうえで実施する。得られた研究成果については、平成26年度開催の看護系学会にて発表する。
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| 次年度の研究費の使用計画 |
平成24年度に実施した「模擬患者を活用した看護教育に関する実態調査」の調査協力者数が、計画時の見込みをそれぞれ下回った。特に学生の調査協力は計画見込みの約半分であったため、研究協力謝金および謝品費において未執行が生じ約150万円を平成25年度へ繰り越すこととなった。
平成25年度以降もSPを活用した教育プログラム構築のため、継続した調査研究を予定している。これに伴う調査票作成、データ処理、謝礼または謝品の支出が見込まれる。
また、草案作成に伴う文献代、本研究成果の発表およびSPを活用した教育に関する情報収集のため看護系学会参加も増える見込みである。
また、平成26年度は、調査協力者への研究成果報告を予定しており、上記を踏まえ予算内施行していく。
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