| 研究課題/領域番号 |
24593360
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| 研究機関 | 大阪医科大学 |
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研究代表者 |
佐々木 綾子 大阪医科大学, 看護学部, 教授 (00313742)
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| 研究分担者 |
波崎 由美子 福井大学, 医学部, 講師 (80377449)
佐々木 由梨 岩手医科大学, 医学部, 助教 (30626809)
松木 健一 福井大学, 教育学研究科(研究院), 教授 (10157282)
佐々木 くみ子 鳥取大学, 医学部, 教授 (00284919)
西頭 知子 大阪医科大学, 看護学部, 講師 (90445049)
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| 研究期間 (年度) |
2012-04-01 – 2016-03-31
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| キーワード | 子宮頸がん検診 / 育児期j女性 / 看護介入プログラム |
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| 研究実績の概要 |
【研究1：産後1か月の褥婦の子宮頸がん・検診・HPVワクチンに関する知識・意識の実態調査】
Ⅰ．目的：基礎データ収集のため、産後1か月の褥婦の子宮頸がん・検診・子宮頸がん予防ワクチンに関する知識・意識の実態を明らかにする。
Ⅱ．方法：1.調査期間：平成26年4～6月。2.対象：A施設の産後1か月健診に来院した母親のうち有効な回答が得られた245名。Ⅲ．結果・考察：産後1か月の褥婦の子宮頸がん・検診・子宮頸がん予防ワクチンに関する知識・意識の実態から、「検診あり群」は「検診なし群」なし群より、知識・意識とも高いことが明らかとなった。このため、「検診なし群」への啓発が必要と考えられた。育児期女性は子宮頸がん検診の好発年齢であり、定期検診が必要な年齢である。しかし、健康度が高い年代であること、育児に多忙な時期であることが、定期検診受診行動に結びつかない理由として考えられた。医療機関での母体の健康管理が一旦終了となる産後1か月健診の機会に、褥婦に対して子宮頸がん・検診・子宮頸がん予防ワクチンに関する啓発を行い、産後の検診行動に結びつける必要性が示唆された。
【研究2：育児期母親小集団へのミニセミナーの実施・評価】
Ⅰ．目的：子宮頸がん好発年齢にある育児期女性の検診意識向上をめざした、子宮頸がん検診受診率向上プログラムの効果を明らかにする。Ⅱ．方法：1.調査期間：平成26年6～11月。2.対象：A市主催の5か所、5回の子育て支援教室に集まった乳幼児の母親のうち有効な回答が得られた127名。Ⅲ．結果・考察：セミナーにより、「検診あり群」「検診なし群」とも子宮頸がん・検診・HPVワクチンの理解度、検診意識が高まった。要因として、育児中の女性に普段接している助産師による啓発であったこと、導入部分に育児に役立つ内容を盛り込みことで、抵抗感が軽減したこと、理解を促す教育媒体を用いたことが、意識変容に寄与したと考えられた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
平成26年度は、産後1か月の褥婦の子宮頸がん・検診・HPVワクチンに関する知識・意識の基礎データ収集、および育児期母親の検診意識向上をめざしたセミナーの効果検証を行った。その結果、本看護介入プログラムが子宮頸がん好発年齢にある育児期母親の子宮頸がん検診意識向上に有効であったことが示唆された。病院や地域で、子宮頸がんの好発年齢の母親に関わることの多い、助産師に独自に作成した指導者マニュアルを用い、子宮頸がん啓発のための看護職指導者養成セミナーの実施が開業助産師5名のみで、予定の人数より少ない結果となった。この理由として、子宮頸がん予防ワクチン定期接種の一時見合わせ状態が続いており、予定していた啓発セミナーが数か所で中止されたことがあげられる。最終年度となる平成27年度は人数を増やし実施予定である。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成26年度の内容に準じ、セミナー内容を評価・修正・実施し、プログラムを完成させる。
＜看護職指導者による育児期母親小集団へのミニセミナーの実施・評価＞
1．期間：平成27年5月～平成27年12月、2．対象：A県内で研究協力に同意を得られた育児期母親500名、3．データ収集方法 1）ミニセミナー前後質問紙調査 2）ミニセミナー実施、3）内容：小冊子を用いた15～30分程度の対面式のミニセミナーを小集団10～15名程度に実施する。①はじめに（本ミニセミナーを通して伝えたいこと）、②子宮頸がんとは、③子宮頸がんの原因、④子宮頸がん検診とは、⑤子宮頸がん予防ワクチン、⑥Q&Aとまとめ、質疑応答、4.分析方法：子宮頸がん・検診・ワクチン接種に関する知識・意識について対象者の特徴別・前後を比較し、統計学的に分析する。
＜最終評価・公表＞平成28年3月
対象者のうち重点実施モデル地区の母親世代の検診率をプログラム実施前(平成24年度)と実施後（平成25、26、27年度）で比較する。プログラムを評価・完成させ、研究成果を公表する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
子宮頸がん予防ワクチン定期接種の一時見合わせ状態が続いており、予定していた啓発セミナーが数か所で中止されたことがあげられる。最終年度となる平成27年度は人数を増やし実施予定である。
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| 次年度使用額の使用計画 |
1.子宮頸がん啓発を行う看護職指導者養成セミナーの実施・評価を行う。指導者マニュアルを用い、病院や地域で、子宮頸がん好発年齢の母親に関わることの多い、看護職に子宮頸がん啓発を行う、指導者養成セミナーを実施する。1）子宮頸がん啓発用指導者マニュアル（100冊）の印刷経費が必要である。2）消耗品（インクカートリッジ、印刷用紙、USBなど）・文房具が必要である。3）セミナー時共同研究者の旅費が必要である。
2.指導者による母親小集団に対するミニセミナーを実施・評価する。1）子宮頸がん啓発用小冊子(500冊）が必要である。2）データ入力のための謝金が必要である。3）ミニセミナーを実施する研究補助者への謝金が必要である。3.検診率をプログラム実施前の年度と比較し、評価する。プログラムを完成させる。1）研究成果発表用の国内・国際学会旅費・ 論文校閲のための経費が必要である。
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