| 研究課題/領域番号 |
24593363
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 研究機関 | 滋賀医科大学 |
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研究代表者 |
正木 紀代子 滋賀医科大学, 医学部, 非常勤講師 (30433238)
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| 研究分担者 |
遠藤 善裕 滋賀医科大学, 医学部, 教授 (40263040)
森川 茂廣 滋賀医科大学, 医学部, 教授 (60220042)
二宮 早苗 滋賀医科大学大学, 医学部, 客員助手 (70582146)
岡山 久代 滋賀医科大学, 医学部, 准教授 (90335050)
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| 研究期間 (年度) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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| キーワード | 骨盤底弛緩 / セルフケア指導 / サポート下着 / 骨盤底体操 |
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| 研究概要 |
本研究は、産後の骨盤底弛緩のケアに対して、簡便で着用するだけの「サポート下着」を応用する。加えて、セルフケア指導を産後ケアに標準化し、その効果を短期的・長期的に評価するものである。従って下記の2つの目的にて研究を進めている。
①産後の骨盤底弛緩に対するサポート下着の効果の検証：産後1ヶ月の女性を対象に、骨盤底弛緩の予防・改善に対するサポート下着の効果を検証する。従来型の骨盤底筋体操による効果と比較し、MRによる骨盤内臓器の評価を行う。
②産後のセルフケア指導の標準化とその評価：骨盤底弛緩の予防・改善に必要なセルフケア指導を産後ケアとして標準化し、その効果を短期的・長期的に評価する。
昨年度は研究目的の①に対しての検証を実施した。サポート下着の効果を比較するため、まず対照群（30名）、骨盤底筋体操群（32名）に対して骨盤底筋力を測定するPFMトレーナーを用い骨盤底筋力を測定した。骨盤底筋の評価を実施前後、終了3・12ヵ月で行った。結果は両群ともに3ヵ月以降に骨盤底筋の総スコア（骨盤底筋全体の評価）が有意に上昇し、その差がないことが示された。骨盤底筋の最大収縮力（骨盤底筋の早筋評価）は骨盤底筋体操群の方が有意に高いことが示された。尿失禁の有無で両群を比較した結果、3ヵ月の時点で骨盤底筋体操群が有意に尿失禁が減少していた。よって、骨盤底体操は骨盤底筋力を高めることが検証された。
今年度はサポート下着着用群と骨盤底筋体操群を比較し効果の比較を行う予定である。
この実験により、骨盤底筋をより効果的に強めることのできる方法を明らかになる。これらは、ウイメンズヘルス貢献の一助となり、看護ツール開発につながると考える。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究は下記の2つの目的にて研究を進めている。
平成24年度①産後の骨盤底弛緩に対するサポート下着の効果の検証：産後1ヶ月の女性を対象に、骨盤底弛緩の予防・改善に対するサポート下着の効果を検証する。従来型の骨盤底筋体操による効果と比較し、MRによる骨盤内臓器の評価を行う。
平成25年度②産後のセルフケア指導の標準化とその評価：骨盤底弛緩の予防・改善に必要なセルフケア指導を産後ケアとして標準化し、その効果を短期的・長期的に評価する。
研究目的①を平成24年度において実施した。
この実験ではサポート下着群と骨盤底筋体操群の骨盤内臓器の拳上をMRで評価し比較した。結果、両群とも長期の実施で骨盤内臓器が拳上した。両群間の比較においては有意差は見られなかった。この結果を踏まえ、次の段階の研究としてPFMトレーナでの比較実験を行っている。この結果をもとに、平成25年度の計画である、研究目的②産後のセルフケア指導の標準化とその評価に研究を進めることができる。よって、本研究はおおむね順調に進展していると自己評価した。
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| 今後の研究の推進方策 |
本研究目的の①に関してはおおむね終了した。
平成24年度①産後の骨盤底弛緩に対するサポート下着の効果の検証:産後1ヶ月の女性を対象に、骨盤底弛緩の予防・改善に対するサポート下着の効果を検証する。②産後のセルフケア指導の標準化とその評価:骨盤底弛緩の予防・改善に必要なセルフケア指導を産後ケアとして標準化し、その効果を短期的・長期的に評価する。
平成25年度から研究目的②の推進を下記に示す研究の推進方策で行う。
研究の推進方策:①産後の骨盤底弛緩に対するサポート下着の効果の評価②評価をもとに骨盤底筋強化の教育媒体の作成③媒体を用いての保健指導の実施④保健指導を行った対象の評価
推進方策が進まないときの対応:介入研究であり、脱落が予測されるため、必要時にデータ数の修正を行う。セフルケア指導の標準化について、滋賀県内の施設の協力を最大得る。得られない場合、県外の施設を対象に加える。
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| 次年度の研究費の使用計画 |
前年度はモニターへの謝礼が予算よりと少額であった。
今年度は実験介入バンプレットの作成とデータ数が少ないためモニターを再募集し研究協力と謝金を支払うための経費が必要となる。
その経費の補填に次年度の研究費を使用する計画である。
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