当事者による分娩時クライシスマネジメントのためのヘルスプロモーション

2017 年度 実績報告書

• 研究課題/領域番号: 24593372
• 研究機関: 札幌医科大学
• 研究代表者: 林 佳子 札幌医科大学, 保健医療学部, 講師 (50455630)
• 研究分担者: 山内 まゆみ 札幌市立大学, 看護学部, 講師 (00322917) ; 伊藤 久美子 札幌医科大学, 保健医療学部, 研究員 (20292039) [辞退] ; 正岡 経子 札幌医科大学, 保健医療学部, 教授 (30326615) ; 伊藤 幸子 旭川医科大学, 医学部, 教授 (50301990) ; 蝦名 智子 札幌医科大学, 保健医療学部, 講師 (50583738) [辞退] ; 相馬 深輝 札幌医科大学, 保健医療学部, 助教 (30753503) ; 小林 径子 札幌医科大学, 保健医療学部, 助教 (80757352) [辞退] ; 植木 瞳 札幌医科大学, 保健医療学部, 助手 (60758671) [辞退]
• 研究期間 (年度): 2012-04-01 – 2018-03-31
• キーワード: 妊婦 / 僻地 / 出産準備教育 / 安全管理 / ヘルスリテラシー

研究実績の概要

これまでの調査結果から研究フィールドにおいて行う出産準備教育をプログラムの検討を行った。その結果、出産準備教育を行う上での課題と環境づくりの必要性が明らかになった。研究フィールドの妊婦が妊婦健診を受けている医療施設の中には、母親学級などの集団教育を行っていないところもあった。そもそも医療施設までの移動距離が長いことにより妊婦健診後に、または妊婦健診とは別の機会に集団教育を受けると、帰宅までに時間がかかるため妊婦が受講しづらいという課題があった。また、これまでの調査結果から妊婦が個別保健指導を望んでいる傾向が強く、集団教育の参加率を高めるのが困難であるという課題があった。
このことから、長距離移動妊婦向けの出産準備教育は、実施場所を居住地である市町村とし、教育方法は個別保健指導が妊婦のニーズには対応し教育機会を提供するには有効と考えらた。
しかし、研究フィールド内には、出産に関する専門的な知識を持ち個別保健指導を行うことができる看護職が不在であり、教育プログラムの実施にはIT技術を用いた相談・教育システムや妊婦の出産準備教育を実施できる環境づくりが必要であると考えられた。
試験的に集団教育形式での教育プログラム実施することや個別相談の機会を設け被験者に実施することも検討したが、実現可能性の高い方法として推奨できないと考えられた。地域の特性を考慮すると持続可能な体制作りを検討することが今後の重要な課題と考えられた。