| 研究課題/領域番号 |
24593374
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 研究機関 | 青森県立保健大学 |
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研究代表者 |
中村 由美子 青森県立保健大学, 健康科学部, 教授 (60198249)
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| 研究分担者 |
川口 徹 青森県立保健大学, 健康科学部, 准教授 (80241678)
宗村 弥生 青森県立保健大学, 健康科学部, 講師 (10366370)
内城 絵美 青森県立保健大学, 健康科学部, 助手 (80457738)
伊藤 耕嗣 青森県立保健大学, 健康科学部, 助手 (70610814)
大脇 万起子 滋賀県立大学, 公私立大学の部局等, 准教授 (00280008)
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| 研究期間 (年度) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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| キーワード | 小学生の肥満 / 健康教育 / 生活習慣 |
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| 研究概要 |
１．調査方法の検討:身体活動量、子どもの生活習慣、肥満に関する先行研究をレビューした結果から、調査に用いる尺度や機器、調査期間の妥当性を確認した。これまでに実施した調査結果と合わせ、対象者にできるだけ負担のない方法でより正確な結果を得るための調査方法を検討した。検討した内容は平日と休日の身体活動量の相違は先行研究で明らかになったため、今回の調査では平日のみとすることとした。また、肥満傾向児の出現率が多い地域と少ない地域の文化背景や親の子育て観などを明らかにするため、対象地域である研究分担者と討議を重ね、地域による要因が明らかになるような調査方法を検討した。
２．調査用紙の作成:1の検討を踏まえ、児童へのアンケート、記録用紙、保護者への調査用紙を作成した。先行調査で有効回答が得られにくかった設問の表現方法は工夫し、回答率が低かった食事内容は、子どもが記入するのは負担であることが考えられ、今回は間食のみとするなど設問数を精選した。保護者への調査では、子どもに対する健康観や親自身の生活習慣、生活状況の項目を中心に作成した。また、子どもへの調査用紙は保健行動への意識を調査する内容を中心とした。用いる尺度は先行研究を参考にし、いずれも、回答者が答えやすいような表現方法やレイアウトを研究メンバーで検討して作成した。
３．調査に関わる説明文書の作成：校長、学級担任、保護者への研究の主旨、方法を説明する文書などを作成した。作成した文書は、教育委員会に確認を依頼し、内容をチェックしてもらった。
４．関連機関への調査協力依頼、研究対象者への説明、協力のお願い：対象地域の教育委員会に研究の主旨、方法を説明し、該当する小学校の紹介を受けた。現在のところ、肥満傾向児の多いＡ県4小学校の紹介をうけ、校長と教務主任に調査の主旨と説明をし、協力への承諾を得たところである。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
24年度の研究計画は１．地域調査 ２．調査用紙の開発 ３．健康教育・運動プログラムの検討 としていた。
１．地域調査は：肥満傾向児の多い地域と少ない地域の研究メンバーでそれぞれの地域の特性と思われることについてブレーンストーミングをした。その結果、食事に対する親の考え、親の子どもに対する健康観、習い事、塾など放課後の活動に関する環境、地域の食生活、運動環境などに相違があることが推測できた。このような地域による違いを把握し、調査用紙に反映できた。
２．調査用紙の開発：24年度実績で述べたように、先行調査の知見を生かし、質問内容を精選し対象者が答えやすいような表現方法を工夫した。信頼性・妥当性のある、子どもの保健行動や家庭環境が測定できる尺度を用いた。また、先行調査で回答率の低かった質問内容を検討し、設問数を精選した。以上から、保護者を対象とした調査用紙、子どもへの調査用紙、日々の記録用紙と予定通りに開発することができた。
３．健康教育・運動プログラム 指導案の作成には至っていないが、先行調査の知見と先行研究レビューの結果から、健康教育内容の検討をしているところである。
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| 今後の研究の推進方策 |
24年度に準備した調査方法に則り、調査を実施する。
１．調査対象：肥満傾向児の多い地域と少ない地域の小学校5年生約400名とその保護者とする。
２．調査内容：①児童には性別、部活、普段の生活状況、保健行動への考えについてのアンケートを実施する。②保護者には、保護者自身の生活習慣、子どもの生活習慣へのかかわり状況などについて調査用紙を配布する。③児童の身体活動量調査は、加速度式活動量計を児童に2－3日間装着してもらい、歩数、エネルギー消費量、運動強度などを測定する。
３．調査結果を分析し、異なる地域での生活習慣に違いはあるのか、生活習慣や肥満に関連する問題点を抽出する。
４．抽出された問題点を基に、対象者にあった健康プログラムの方法を検討する。
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| 次年度の研究費の使用計画 |
１．活動量計の購入（約80万円）・・・故障や対象者の人数によって台数が不足することから、現在保有しているものに100台追加購入する。２．調査用紙作成費用（約40万円）・・・保護者用、児童用約400名分＋200名分（児童用は積雪期・非積雪期の2回実施）の調査用紙、印刷費用、封筒代、両面テープ代などを含む。
３．調査のための交通費・宿泊費（約70万円）・・・遠距離にある地域も対象であるため、調査開始日の説明や配布、回収に行く交通費・宿泊費が必要である。
４．データ入力（約50万円）・・保護者と児童約800名分のデータ入力を業者に依頼する。５．アルバイト代（約30万円）・・・活動量計のデータをパソコンに取り込む作業、調査用紙の袋詰めなどのアルバイト代として必要である。活動量計のデータは設定日を含めて2週間以内にパソコンに取り込まないと消えてしまうこともあり、専門知識を持ったアルバイトが必要である。
6．消耗品（約20万円）・・・活動量計の電池代、プリンターインク代、データ入力用メモリスティックなどが必要である。
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