| 研究課題/領域番号 |
24593391
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| 研究機関 | 香川県立保健医療大学 |
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研究代表者 |
榮 玲子 香川県立保健医療大学, 保健医療学部, 教授 (80235134)
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| 研究分担者 |
松村 惠子 香川県立保健医療大学, 保健医療学部, 教授 (30310254)
植村 裕子 香川県立保健医療大学, 保健医療学部, 助教 (50353149)
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| キーワード | 育児 / 母親 / 子どもの気質（行動特徴） / 子どもへの愛着 |
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| 研究概要 |
平成24年度に開始した縦断的調査を継続し、研究分担者や研究フィールドである産婦人科医院および助産院への報告と意見交換やデータ分析結果に関する検討を行った。
データ収集は、妊娠末期から産後6か月までの5時期の調査が終了し、現在、産後9か月と12か月の調査継続中である。対象は、妊娠末期235名から協力を得、その後の継続調査対象は、産後5日前後の産褥早期224名、産後1か月159名、3か月135名、6か月124名となっている。
分析は、産褥早期と産後１か月における母親の育児適応に関する要因や母親の精神状態への関連要因を検討した。産褥早期では、母親の精神状態や母親が感じている子どもの行動特徴と子どもに話しかけ微笑むなど「母親からの働きかけ」や子どもと見つめ合うなど「子どもの反応」との関連が示された。また、対象のうち、マタニティーブルーズの予測できる母親が10.2％、抑うつ傾向にある母親が17.4％であった。これらの対象の特徴として、ストレス対処能力（SOC）得点が低いことや不安感が強く、よく眠れないという睡眠状況であること、母親の乳児に対する愛着得点が低く、子どもの行動特徴である「泣き」が母親の精神状態に影響していることが示された。したがって、産褥早期においては、母親のストレス対処能力が、育児生活に影響する可能性があり、母親の睡眠状態や精神状態に留意しながら、子どもの「泣き」の理解や対処法などの看護の必要性が示唆された。産後1か月では、抑うつ傾向にある母親は23.9％であった。これらの対象の特徴として、ストレス対処能力（SOC）が低く、親としての自信の獲得や産後の生活適応が不十分で、母子関係や子どもの行動特徴による世話の困難さのあることが示され、育児適応に課題のあることが示唆された。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
平成25年度の研究実施計画は概ね達成できている。
本研究は、縦断的調査研究であり、研究参加への同意後の撤回（継続調査の中止）等を考慮する必要がある。当初、妊娠末期の第1回目調査対象300名を計画していたが、235名の協力対象から第2回目調査である産後5日前後の産褥早期では224名（回収率95.3％）の協力を得たことから、研究完了時期と回収率を考慮し第1回目調査対象235名とした。産後1か月は150名を目標としていたが、159名（回収率71.0％）と回収率はやや減少したものの当初目標を達成し、その後は、産後3か月135名、産後6か月124名から協力を得ている。
産褥早期および産後１か月の分析により、２題の学会発表、１題を演題登録している状況である。現在、産後6か月までの4時期における各尺度得点及び下位尺度と4時期各期の特徴を分析し、育児適応に影響する要因を検討中である。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成26年度は、産後1年までの縦断的調査を完了し、データ分析と学会発表および最終報告書を作成する。この間、研究分担者や研究フィールドである産婦人科医院および助産院との意見交換やデータ分析結果に関する検討を行う。データ分析の第３段階として、母親の精神状態、子どもとの関係、子どもの行動特徴等と育児適応との関連と各時期の特徴を分析する。第４段階として、各変数の経時的な関連を分析することにより、妊娠期から産後１年までの母親の育児適応に影響する要因を明らかにし、母子関係、親子関係を含めた育児環境を整えるために必要な育児支援を検討する。また、最終報告に向けた検討のため、国際学会に参加し、母親のメンタルヘルスと母子関係に関連した研究動向に関する最新情報の収集と海外研究者との意見交換により研究への示唆を得る。
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| 次年度の研究費の使用計画 |
人件費・謝金のうち、データ分析等の資料整理に対する謝金等を計画していたが、研究代表者が調査票の回収と同時に随時データ入力しているため、使用していない。また、平成24年度未使用額の物品費への充当を計画していたが、一部物品購入に使用したのみである。
継続調査の協力を得ている産後9か月および産後1年の対象への郵送法による縦断的調査研究を実施する。したがって、調査通信費（往復通信費）、継続的な調査協力を得るための調査謝品、2施設での意見交換・報告のための旅費および会議費が必要である。また、平成26年度は研究完了年であり、学会での成果発表のための国内旅費および母親のメンタルヘルスと母子関係に関連した研究動向についての情報収集と海外研究者との意見交換により研究への示唆を得るために、研究代表者と研究分担者の2名で国際学会に参加するための国外旅費を予定している。
平成26年度所要見込学1,700,000円の内訳は、物品費150,000円、旅費1,300,000円、人件費・謝金100,000円、その他150,000円とした。なお、当初の直接経費内訳では、物品費0円、旅費1,100,000円であったが、平成25年度までの未使用分を充当した。
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