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研究最終年度である平成26年度は、以下の内容を実施した。
１．青年期男女に対する次世代育成力に関する調査（日本およびスウェーデンにおける量的調査）
前年度までに実施した質的調査と文献検討の結果を基にした調査票を作成し、日本およびスウェーデンにおいて大学生を対象とした調査を実施した。青年期の次世代育成力に関する意識、知識の程度などを調査項目に取り入れた。日本においては首都圏の5大学で809部の調査票を配布回収し、有効回答数801部（99％）が得られた。スウェーデンにおいても都市部の1大学において調査票の配布および大学のウェブシステムを利用した調査を実施して、計515部の有効回答が得られた。これらのデータを比較分析したところ、日本の大学生の特徴として、スウェーデンの大学生より結婚希望年齢、第1子を希望する年齢ともに低く、約9割の日本の学生が結婚、子どもをもつ願望を有していた。しかし日本の大学生は、スウェーデンの大学生に比べて、将来の計画性が低く、親になることへの自信のなさや不安も抱えていることがわかった。さらに、性に関する知識（妊娠、性感染症、避妊など）もスウェーデンの大学生より低く、あいまいな項目が多くあったことから、今後、日本の青年期男女に対する次世代育成を意識した教育的関わりの必要性が示唆された。
２．青年期女性に対する次世代育成力に関する教育的介入の実践と評価
日本の2大学の女子学生115名を対象として次世代育成力に関する教育的介入を実施し、その結果を自由記載による質的調査から分析し、また非介入群との比較（量的調査）を行った。結果、介入群には子どもを持つことや育児への肯定的内容の回答が得られ、また介入群のほうが将来のライフコースへの肯定的展望を抱いていた。リプロダクティブ・ヘルスを中心とした次世代育成を意識した教育的介入は青年期へのアプローチとして有益であると考えられた。
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