| 研究課題/領域番号 |
24593411
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| 研究機関 | 新潟医療福祉大学 |
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研究代表者 |
塚本 康子 新潟医療福祉大学, 健康科学部, 教授 (60310554)
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| 研究分担者 |
奥 祥子 宮崎大学, 医学部, 教授 (40284921)
牛尾 禮子 関西福祉大学, 看護学部, 教授 (80281525)
増田 明美 常葉大学, 健康科学部, 准教授 (40390017)
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| 研究期間 (年度) |
2012-04-01 – 2016-03-31
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| キーワード | 子宮頸がん / がん予防ワクチン / がん予防対策 |
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| 研究実績の概要 |
平成26年度は、前回調査した女児をもつ母親の子宮頸がん予防ワクチンに対する認識について、社会状況が変化した中でどのように認識が変化したか、縦断的調査をした結果から分析した。対象者は11～17歳の女児をもつ母親。前回調査時にワクチン接種したと答えたのは1人、接種するつもり2人、受けないつもり1人、わからない1人であったが、今回の調査では初めから受けないと決めていた1人をのぞき全員が接種していた。ワクチンに対する認識として、顕在化された副反応への衝撃、副反応から護る親の責任、国や自治体の施策への疑念、他のワクチンと違う特異性、副反応に対する恐れと我が子でなかったことへの安堵、積極性から躊躇、というカテゴリーが抽出された。副反応についてはマスメディアを通して情報を得ており、テレビに映された当事者の映像に衝撃を受け、接種したと答えた母親達も報道後であったら接種させなかっただろう、と述べた。本結果は、第34回日本看護科学学会にて発表した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
本研究は平成26年度に終了予定であったが、平成25年定期化されていた子宮頸がん予防ワクチン接種が再び任意接種となり、国の施策が流動的状況へと変化した。ワクチン接種に関する状況の見通しが必要と考えたため、女児をもつ母親への追加調査を実施した。国の施策を鑑みてモデル案を作成するため26年度に調査を予定したが、前述した状況から調査が進んでいない。1年延長を申請し承認された。
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| 今後の研究の推進方策 |
女児をもつ母親の子宮頸がん予防ワクチンに対する認識及び認識の変化、養護教諭の子宮頸がん予防に対する取り組みの現状と課題について、学術誌に投稿する予定。
子宮頸がん予防モデルを作成し、アンケート調査を実施、結果の分析から予防モデルを修正、提案していく予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
アンケート調査を平成26年度に予定していたが未実施である。関係者に調査をする予定で印刷代と切手代を計上している。報告書を未作成のため印刷もまだ実施していない。アンケート調査の結果から作成したモデル案を学会発表する予定であったが未作成のため未発表である。以上の理由による。
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| 次年度使用額の使用計画 |
調査の結果を分析し、その結果からモデル案を作成、モデル案に対するアンケート調査を実施する、旅費を含む(10万円)。結果を学会発表する(8万円)。報告書の印刷(15万円)。その他(3万円)。
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