| 研究実績の概要 |
【目的】保健師を対象に子ども虐待事例検討会を実施し，家族の強みに焦点を当てストレングスモデルを用いて検討し，支援による家族生活力量，虐待の変化を評価する。
【方法】保健師を対象に事例検討実施後，支援を行った28事例のうち，追跡調査できた20事例を分析対象とした。調査期間は平成25年2月～28年3月。方法は自記式質問紙調査票と半構成質問法により実施し，調査項目は事例の虐待の状況，検討した家族の強み，虐待改善度，家族生活力量等である。分析は記述統計量、度数を算出後、事例検討前と検討後1月以上経過した時点を比較するため，重症度の変化はWilcoxonの符号付順和検定，家族生活力量については対応のあるｔ検定を行った。本研究は新潟大学医学部倫理審査委員会の承認を得て実施した。
【結果】虐待児の年齢は0歳が35.0％と最も多く、3歳以下が全体の75.0％を占めていた。虐待の種別は「ネグレクト」60.0％，「身体的虐待」30.0％,重症度は軽度40.0％，ハイリスク30.0％、中等度20.0％、重度5.0％であり，母親がうつ等，精神疾患等を抱える事例が65.0％であった。家族生活力量アセスメント指標の得点では「社会資源活用力」が58.0％と最も高かった。事例検討で焦点を当てた家族の強みの例は，「保健師の支援を受け入れる」「社会資源を活用できる」等であった。支援の結果，「改善した」が45.0％，「どちらとも言えない」が55.0％であった。支援後に家族生活力量の向上が見られた事例は70.0％で，具体的な項目でみると，健康維持力，問題対処力，養育力，社会資源活用力，関係調整・統合力，住環境調整力，経済家計管理力が有意に向上していた。
【結論】事例検討により、家族生活力量アセスメントに基づき，家族の強みを伸ばす支援を検討し実践していくことによって，家族生活力量を向上や虐待の改善につながると考える。
|
