| 研究概要 |
日本の教育現場では現在，「小1プロブレム」と呼ばれる問題が起きている。教員の話を聞かない，指示通りに行動しない，授業中に立ち歩くなどの行動である。このような問題行動は実行機能（Executive Function）の未熟さに起因する, と捉えることができる。
筆者は，特に注意集中とセルフコントロールを強調し，実行機能と社会情報処理能力の育成を意図したSTART（Social Thinking & Academic Readiness Training）プログラムを開発した((株)医学映像教育センター)。そこで，本研究ではSTARTプログラムの中の実行機能に関連する内容を就学前児に実施し，その効果を小学校低学年まで縦断的に検討することを目的とした。
幼稚園，保育所へ通う5，6歳児207名(男児90名, 女児117名)を対象とし，実行機能の測定として，行動性セルフレギュレーションの指標として知られているHTKS (Head-Toes-Knees-Shoulders)課題(Cameron & McClleland, 2011), WISC-IIIの逆唱課題, K-ABCの手の動作課題を実施した。測定は年長児期の10月に行った。
それらの就学前児（5，6歳児）を対象とし，小学校入学後の学習成績について検討を行った。測定は小学1年生の3学期に行った。実行機能測定後16カ月経過していた。算数，国語，社会性について担任教師に5段階での評価を依頼した。得られた結果から欠損値を除外すると164名のデータが得られた。HTKS課題では算数（r=.165, p=.035）と社会性（r=.183, p=.019），K-ABC手の動作課題は算数（r=.326, p<.001），国語（r=.350, p<.001），社会性（r=.247, p=.001），WISC-IIIの逆唱課題では算数（r=.357, p<.001），国語（r=.293, p<.001）との有意な相関が認められた。これらの結果は，就学前時の実行機能が小学校入学後の算数，国語の成績に関係することを示唆している。
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