本研究では、情報通信技術(ICT:Information and Communication Technology)のグローバルな普及が経済社会に及ぼす影響を実証分析するため、世界約200カ国・地域の長期データセットを構築し、地域別、媒体別に普及度の変遷や教育・所得水準との関係性について解析を行った。その結果、2000年代に入り携帯電話やインターネットが教育水準や所得水準を問わず世界の隅々にまで急速に普及しており、デジタルディバイドが解消しつつあること、また、その普及が一人当たり所得水準の向上に寄与していること、人的ネットワークの強さがサービス貿易拡大に影響していることなどが明らかとなった。
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