| 研究課題/領域番号 |
24650560
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| 研究機関 | 佐賀大学 |
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研究代表者 |
穗屋下 茂 佐賀大学, 全学教育機構, 教授 (70109221)
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| 研究分担者 |
岡島 俊哉 佐賀大学, 文化教育学部, 教授 (60224002)
早瀬 博範 佐賀大学, 文化教育学部, 教授 (70173052)
藤井 俊子 佐賀大学, 全学教育機構, 准教授 (70595305)
山内 一祥 佐賀大学, 全学教育機構, 講師 (90626516)
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| 研究期間 (年度) |
2012-04-01 – 2014-03-31
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| キーワード | 教育工学 / LTD / 授業支援 / グループワーク / ICT活用教育 / 情報教育 / eラーニング |
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| 研究概要 |
佐賀大学で実施している「デジタル表現技術者養成プログラム」及び「ICTを活用した英語教育」において、授業を円滑にするために職員も授業に参加する教職協働を進め、学生の授業支援も積極に取り入れる必要がある。そのための学生チューター育成プログラムを開発して、学生チューターの資質を高めるための指導内容を明確にしている。資質の高い学生チューターを育むために、MoodleとMaharaを用いたeポートフォリオ環境を構築している。学習履歴や成果、模擬授業やチュータリング時の動画記録の他、成長記録、自己評価、相互評価、目標到達度などが一元管理できるようになる。
学生チューターを育むためには、授業支援能力をあげる必要がある。そのために、平成25年度から、『授業支援入門』を全学教育機構の基本教養科目として開講する準備が整った。学生チューター育成プログラムの科目『授業支援入門』の履修者には、一定レベルのチューター能力を担保しなければならない。対面授業のみでは学習時間が十分でなく、自己学習が必要である。そのために必要なICT活用教育支援のためのVOD型eラーニング教材の開発を行った。
佐賀大学では、平成25年度から英語教育において、TOEIC-IPの受験が必須になり、科目「英語」の成績の一部の点数に加えられることになった。これを受けて、TOEICの点数をアップさせるための『e-TOEICコース』がスタートし、それを支援する人的授業支援システムの構築が必要となり、本研究の成果が活用できる。また、デジタル表現技術者養成プログラムの履修学生を中心に、日本に来る前に役立つ「留学生のための日本語教材」や『大学入門科目I』の授業を支援するDVD及びWeb教材の授業支援コンテンツの作成を行った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
『授業支援入門』は全学教育機構の基本教養科目で2単位の科目である。本研究で単位を取得できるようにするのが一番の難関と思われたが、これまでの実績の下に平成25年度から開講できることになった。また、学部の平成25年度入学生から１年前期と2年後期に「TOEIC-IP」の受験が必須になったことで、TOEICの点数をアップさせるための『e-TOEICコース』がスタートでき、その授業支援システムに本研究の成果が今後大いに活用できることは予想以上の展開になった。全体的には、概ね順調に進展しているといえる。。
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| 今後の研究の推進方策 |
学生チューター育成プログラムにおいて、『授業支援入門』を開講する。この科目を実践しながら必要に応じて、学生チューター育成マニュアルを修正・改善する。学生チューター用eポートフォリオの運用を始め、自己評価や相互評価などにより形成的評価がうまく機能しているかをチェックし、必要に応じて、評価項目や尺度の修正を行い、うまく機能するものに改善する。学生チューターの資格評価システムの開発を行い、目標到達度が測定できるシステムになっているかどうかを検討と修正を繰り返す。
LTD（話し合い）授業は、論理的思考力、問題解決能力を育成する授業でもあるので、大学全体の授業科目で、LTD授業に向いている科目を調査する。佐賀大学のシラバスは、LTD授業に適したものになっていない。学習目標を明確にしたLTD授業にも対応するシラバスの検討を行い、シラバスの書き方を学務課へ提言する。同時に、重みを付けたカリキュラムマップも検討する。
本研究の成果をまとめ、国内外の教育関係の学会や論文誌等で公表する。
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| 次年度の研究費の使用計画 |
前年度に引続き、学習チューター育成プログラムのためのVOD型教材を制作する。教材制作やマイクロテーチングの収録に必要な設備は本年度中に導入を完了しているので、次年度に必要な物品費としてDVテープやハードディスクなどの消耗品費を計上する。また、他大学や企業との情報交換・情報収集及び成果報告を行うための旅費を計上するほか、チューター育成、教材開発の補助やデータ整理作業が必要なため、謝金を計上する。その他に、研究成果報告のための報告書印刷製本のための経費を計上する。
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