全学教育科目としての「法学」科目の新たな教育方法論の構築

2014 年度 研究成果報告書

• 研究課題/領域番号: 24653023
• 研究種目: 挑戦的萌芽研究
• 配分区分: 基金
• 研究分野: 新領域法学
• 研究機関: 東北大学
• 研究代表者: 岡 道広 東北大学, 法学(政治学)研究科(研究院), 特任フェロー (80374883)
• 研究分担者: 伊藤 吉洋 近畿大学, 法学部, 講師 (50582897) ; 猪瀬 貴道 北里大学, 一般教育部, 准教授 (70552545) ; 岩本 学 富山大学, 経済学部, 准教授 (70552511) ; 小野 昇平 東北女子大学, 家政学部, 講師 (90552521) ; 河北 洋介 名城大学, 大学院法務研究科, 准教授 (30613286) ; 櫻井 博子 東北大学, 大学院法学研究科, 特任フェロー (00620212) ; 佐俣 紀仁 東北大学, 大学院法学研究科, 助教 (10612533) ; 津田 雅也 東北大学, 大学院法学研究科, 助教 (80633643) ; 堀見 裕樹 東北大学, 大学院法学研究科, 助教 (50620209)
• 研究期間 (年度): 2012-04-01 – 2015-03-31
• キーワード: 法学教育 / 全学教育 / 高等教育 / 授業開発 / 教養教育

研究成果の概要

本研究プロジェクトは「全学教育科目としての『法学』科目における新たな教育方法論の構築」を目的とした。本研究においては、これを（１）一般教育／教養教育の観点（２）教育方法の観点、（３）法学の観点の三つの観点から検討していった。
（１）については、一般教育／教養教育の目的は「問題解決能力」の涵養であると結論付けた。（２）については、一般教育／教養教育の法学講義においてはディベート、グループワーク等、複数の手法を組み合わせた成績評価の手法がとられるべきであるとの結論に至った。（３）については、当該講義において扱われる法分野の「コア」を設定し、これを講義において学生に理解させることが重要であると考えた。

自由記述の分野

労働法