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データに基づいて国内総生産や失業率、インフレ率が恐慌後どのような反応を示したのかという点を確認し、アメリカ連邦準備制度においては各行の独立性が強く、議長が十分なリーダーシップを発揮し得なかったことを明らかにすることができた。また、世界的な恐慌は一国内だけに収まらず、国際的に波及していく可能性が高いことから、国際貿易をモデルに組み込んだ動学マクロ経済モデルの構築という観点からも研究を進めた。しかしながら、最終的にそれらを成果を統合する形で行動経済学の要素を組み込んだマクロ経済モデルを構築し、分析するという段階にまではいたらなかった。
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