| 研究課題/領域番号 |
24653177
|
|---|
| 研究機関 | 千葉大学 |
|---|
研究代表者 |
蘭 千寿 千葉大学, 教育学部, 教授 (90127960)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2012-04-01 – 2014-03-31
|
| キーワード | 教師の学級経営トレーニング / 創発型学級、 / オートポイエーシス / ボトムアップ型の秩序形成 / 教師の自己研修プログラムの作成 |
|---|
| 研究概要 |
本研究では、教師の学級経営力を高める自己研修プログラムの作成を目的として、創発学級開発用質問紙を実施した。本研究においては、２つの調査がすでにおこなわれた。１つめは現職教員（約130名）を対象としたもの、２つめは教員志望の学生（約100名）を対象としたものである。
得られたデータを、現職教員／教員志望の学生という調査集団ごとに別個にして、因子分析を実施した。その結果、現職教員を対象とした場合、教師リーダーシップ型の因子が見出された。一方、教員志望の学生を対象とした場合は、創発型学級を導く因子が見出された。
ここで見出された因子を踏まえ、今後は、教員志望の学生を対象としたデータを積み上げていくことによって、創発学級開発質問紙の精緻化を図っていくことが必要である。現職教員に対しては、教員志望の学生を対象として得られた調査の成果に基づいた面接調査を実施していくことで、創発学級を導くための指導のポイント等を探索していく。
その具体的な課題は、「学級経営トレーニング・プログラム」の有効性について検討することである。課題達成のためには、①検証事例が抱える問題についてのトランジションを見抜く観察力及び状況に応じた対応力の検討による、事例訓練調査と、②協力者（現職教員）の学級を対象とした事例訓練を実施し、協力者の内省報告と観察資料から現実の学級づくりにおけるその効果について検討する現場研究の２点が必要である。
今後、これらの計画について実施していく予定である。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究では、平成24年度において現職教員約130名、教員志望の学生約100名から協力を受け、教師の学級経営力を高める自己研修プログラムの作成を目的とした創発学級開発用質問紙を実施した。本研究における２つの調査のうち、１つめは現職教員（約130名）を対象としたもの、２つめは教員志望の学生（約100名）を対象としたものである。
得られたデータを、調査対象（現職教員／教員志望の学生）ごとに別個にして、因子分析を実施した結果、現職教員を対象とした場合、教師リーダーシップ型の因子が見出された。一方、教員志望の学生を対象とした場合は、創発型学級を導く因子が見出されたという結果を得た。
このことから、本研究は、4つの学級類型事例を選択し、創発学級開発のための質問紙の実施とその分析が主な課題であったので当初の目的を８割ほど達成しているといえるので、現在、おおむね順調に進展している。
今年度は、教師の学級経営トレーニングのための自己研修プログラムの作成することが目的である。その具体的な課題として、「学級経営トレーニング・プログラム」の有効性について検討することである。課題達成のためには、①検証事例が抱える問題についてのトランジションを見抜く観察力及び状況に応じた対応力の検討による、事例訓練調査と、②協力者（現職教員）の学級を対象とした事例訓練を実施し、協力者の内省報告と観察資料から現実の学級づくりにおけるその効果について検討する現場研究の２点が必要である。
今後、これらの計画について実施していく予定である。
|
| 今後の研究の推進方策 |
本研究では、平成24年度において現職教員約130名、教員志望の学生約100名から協力を受け、教師の学級経営力を高める自己研修プログラムの作成を目的とした創発学級開発用質問紙を実施した。現職教員（約130名）を対象とした調査、２つめは教員志望の学生（約100名）を対象とした調査を実施した。得られたデータに関する因子分析の結果、現職教員を対象とした場合、教師リーダーシップ型の因子が見出された。一方、教員志望の学生を対象とした場合は、創発型学級を導く因子が見出されたという結果を得た。
今年度は、教師の学級経営力を高めるためのトレーニングのための自己研修プログラムの作成することが目的である。その具体的な課題として、「学級経営トレーニング・プログラム」の有効性について検討することである。課題達成のためには、①検証事例が抱える問題についてのトランジションを見抜く観察力及び状況に応じた対応力の検討による、事例訓練調査と、②協力者（現職教員）の学級を対象とした事例訓練を実施し、協力者の内省報告と観察資料から現実の学級づくりにおけるその効果について検討する現場研究の２点が必要である。
今後、これらの計画について実施していく予定である。
学級経営トレーニングのための自己研修プログラムの作成することが主な目的である。その具体的な課題として、「学級経営トレーニング・プログラム」の有効性について検討することである。課題達成のためには、①検証事例が抱える問題についてのトランジションを見抜く観察力及び状況に応じた対応力の検討による、事例訓練調査と、②協力者（現職教員）の学級を対象とした事例訓練を実施し、協力者の内省報告と観察資料から現実の学級づくりにおけるその効果について検討する現場研究の２点が必要である。
|
| 次年度の研究費の使用計画 |
25年度は、現場研究とその成果についての学会報告が主な研究費の使用が発生する。現場との打ち合わせ・交渉のための旅費が一定程度必要となる。それらのデータの分析に関わる人件費・謝金なども生じてくる。さらに、その研究成果についての学会報告が主な研究費の使用が発生する。また、物品や会合費なども発生する。
|
