| 研究課題/領域番号 |
24659249
|
|---|
| 研究機関 | 東京医科大学 |
|---|
研究代表者 |
柿沼 孝泰 東京医科大学, 医学部, 講師 (80366111)
|
|---|
| 研究分担者 |
相馬 孝博 公益財団法人日本心臓血圧研究振興会(臨床研究施設・研究部門), 副院長室, 副院長 (90262435)
内野 博之 東京医科大学, 医学部, 教授 (60266476)
山内 豊明 名古屋大学, 医学(系)研究科(研究院), 教授 (20301830)
藤澤 由和 静岡県立大学, 経営情報学部, 准教授 (70387330)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2012-04-01 – 2016-03-31
|
| キーワード | リスクマネジメント / 麻酔科学 / アラーム機器 / 医療機器 / 医療安全 |
|---|
| 研究実績の概要 |
本研究は、アラーム機能を備えた医療機器の適正な使用と運用により、医療安全を向上させることを最終的な到達点とし、具体的な論点としては、どのような組織的状況下で、どのような個人が、どのような機器を使用することで警鐘事象が生じているのかという点を明らかにするものである。
また本研究においては「医療機器の側面」「個人特性およびヒューマン・エラーの側面」、そして「組織形態の側面」の３側面の関連を明らかにし、かつそのための具体的な方策を提示するのみならず、個別医療機関におけるその展開を可能とすることをより具体的な目的とした。
そこで、本年度においては、前年度において実施した論点整理と当該関連機器製造企業に対して聞き取り調査を元に、より広範囲なデータを構築するために、全国の約1300の医療機関（麻酔科学会認定病院）を対象にアンケート調査を実施した。最終的には、4割を超える回答率を確保することができ、非常に価値の高いデータの構築がなされ、現時点では、項目ごとの分析を行っている。こうした結果、当初想定していた仮説を一部、実証するものであると言えるが、しかし、その一方で、本研究において当初想定していた仮説とはことなる状況がみられることが明らかとなった。
そこで、より詳細な分析およびそれに基づいた検討を行う必要があるとの認識に研究組織全体で至り、項目間の関係性、回答者属性との関係などを中心に再度検討を行うことにより、本研究における仮説に関するより詳細な検討を行うこととした。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究においては、研究計画の中で想定していた、東京医科大学病院を初めとする複数の協力医療機関に対して聞き取り調査を実施することに関しては、研究段階の早い段階において実施が完了した。そこで研究課題に対するより定量的な検討を行うことも必要であるとの研究組織内での議論を踏まえ、規模を拡大した定量的な調査を実施した。
具体的には、全国の約1300の医療機関（麻酔科学会認定病院）を対象にアンケート調査を実施し、最終的に4割を超える回答を確保した。これらは非常に価値の高いデータであると考えら、そのより詳細な分析が必要とされると考えられるが、現時点では、項目ごとの分析を行っているにすぎない。
こうした分析に関する検討は、当初想定していた仮説を一部、実証するものであると言えるが、しかし、その一方で、本研究において当初想定していたとは異なる状況が見出だしうる状況となっている。
そこで、より詳細な分析およびそれに基づいた検討を行う必要があるとの認識に研究組織全体で至り、項目間の関係性、回答者属性との関係などを中心に再度検討を行うことにより、本研究における仮説に関するより詳細な検討を行うこととした。
|
| 今後の研究の推進方策 |
本研究において実施した、定量調査の結果に関して、より詳細な検討を行う。
具体的には、これまでの各設問項目ごとの詳細な分析に加えて、項目間の関係性、回答者属性との関係などを中心に再度検討を行うことにより、本研究における仮説の再検討を試みる。
さらに、多変量解析とくに回帰分析を用いて、当該研究における課題における最も重要と考えられる要因への寄与要因の分析を行い、それらに関しての定量的な仮説構築を行う。
さらにこれらの定量的な検討結果およびそれに基づく仮説に関して、研究組織内外の研究者らにより、その内容に関しての詳細な検討を行い、論文化などの作業を試みる。
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
本研究における定量的データの分析結果を、研究組織全体でより深く検討する必要性が生じたため。さらにこうした検討を踏まえ、研究成果の公表に関する具体的な方策の検討を行う必要があったため。
|
| 次年度使用額の使用計画 |
研究組織の内外の研究者らでの検討を行うための、会議費、会議旅費、および論文化のための校閲費用および論文投稿費用など。
|
