研究課題
当該研究課題は、長崎県島嶼地域住民を対象に、ソーシャルマーケティングを活用した生活習慣改善のための地域介入の方策を立案し、実行することを目的とする。長崎県健康・栄養調査における栄養素等摂取状況調査のデータをもとに、長崎県内の本土住民と離島(五島、壱岐、対馬)住民の間で食品群別摂取量を比較した。対象者は本土住民が1,426人、離島住民が379人(五島135人、壱岐128人、対馬116人)であった。分析の結果、米、砂糖、緑黄色野菜、生魚介類、油脂類の5つの食品群について、本土と離島の摂取量に統計的有意差がみられた。米は本土356g、離島400g、砂糖類は本土6.3g、離島10.4gと本土よりも離島が多く摂取していたのに対し、緑黄色野菜は本土83.3g、離島70g、生魚介類は本土83.3g、離島71.9g、油脂類は本土9.3g、離島7.5gと離島よりも本土が多く摂取していた。全国平均と長崎県全体を比較すると、米やいも豆類などは長崎県が多く摂取していたのに対し、肉類や油脂類、調味料、塩分の摂取量は全国平均が上回っていた。さらに離島間での食品群別摂取量の比較では、米の摂取量は五島が360gであったのに対し、壱岐や対馬では摂取量が400gを超えていた。反対に、生魚介類(五島100g、壱岐69.2g、対馬63g)や魚介加工品(五島62.5g、壱岐30g、対馬37.5g)は壱岐や対馬の住民より五島の住民が多く摂取していた。長崎県の本土と離島の間で栄養摂取状況に違いがみられたのみならず、離島間でも違いがみられたことから、離島の生活環境や、生活習慣の文化的、社会的背景を考慮に入れた地域介入の必要性が考えられる。さらにメタボリックシンドローム予防の観点から、栄養・食生活、身体活動・運動、睡眠・休養、喫煙、飲酒といった生活習慣の改善における、ソーシャルマーケティングの有用性が示唆された。
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すべて 雑誌論文 (14件) (うち査読あり 14件)
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