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目的は、災害サイクルに応じて障害者の健康ニード査定ができるアジア基準の構築であった。東日本大震災を経験した肢体不自由者と2013年四川・芦山地震の被災による肢体不自由者を対象に3例の事例研究を行った。面接は、被災状況、健康状態等の基本情報と、WHOの国際生活機能分類（ICF）に従った。結果、１）障害を得た時期により、ニード内容と時期は異なる、２）発災前からの障害者は、災害後1カ月以内と半年前後にニードが見られる、３）追加項目として、情報入手、平常時の備蓄や公共サービスの整備、が明らかとなった。研究協力者を得るのが困難だったが、事例から、ICFは査定基準になりえ、また追加必要な基準も示唆された。
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